後が絶えない偽ソフトの被害、IPAが注意喚起

[ITmedia]

　情報処理推進機構（IPA）は3月5日、「偽セキュリティ対策ソフト」に関する相談や届け出が目立っているとして、PC利用者などに注意を呼び掛けた。

　偽セキュリティ対策ソフトは、感染したPC上でウイルススキャンなどの動作を勝手に実行し、「ウイルスが検出された」などの警告メッセージを表示。駆除には有償ソフトが必要とユーザーを脅して、オンライン決済などの手法で購入を迫る。

　IPAによれば、2月は同機構に寄せられた24件の不正プログラムに関する相談のうち、20件が偽セキュリティ対策ソフトの感染被害に関するものだった。「ソフトウェアをインストールしていないのに、画面が出てきて勝手にパソコン内を調べ始めた」といったケースが多く、脆弱性を解消していないPCでWebサイトを閲覧した際にこうした不正プログラムに感染するケースが多いという。昨年12月から2月までに被害届のあった11件のうち10件が、ウイルス対策ソフトを最新の状態にしていたにもかかわらず感染したケースだった。

　偽セキュリティ対策ソフトは、「System Check」「RegClean Pro」といったPCのメンテナンスソフトをイメージさせる名称を用いる場合が多く、購入サイトも安全な通信環境であるかのように見せかける細工がなされているケースもある。こうした手口でPC利用者の警戒心を緩和させる狙いがあるとみられる。

　IPAは「状況が改善する保証はなく支払いをすべきではない」とし、脆弱性の解消や最新状態にした正規のセキュリティ対策ソフトの利用で感染の危険性を減らすこと、また、万が一の場合に復旧できるよう重要なデータのバックアップを推奨している。