新経済サミット2013

「Androidは当初、デジカメ向けだった」　生みの親 アンディ・ルービンが語る“素早い転換”の価値（1/2 ページ）

　スマートフォン向けOSとして世界で大きな存在感を発揮しているAndroidだが、当初は、デジタルカメラ用のプラットフォームとして開発されたという。わずか5カ月でデジカメ市場に見切りを付け、スマートフォン向けに大きくかじを切って大成功を収めた。

　ベンチャー「Android」を創業し、現在はGoogle上級副社長のアンディ・ルービン氏は、4月16日に都内で開かれた「新経済サミット2013」で、創業当時、ベンチャーキャピタル向けのプレゼンで使ったという資料を見せながら、柔軟なビジネス転換（ピボット）や、素早い判断の重要性について語った。

　「カメラ向けプラットフォームを構築し、サードパーティーがアプリを入れられるといいと思っていた」――ルービン氏が最初にベンチャーキャピタリスト（VC）にAndroidのビジネスをプレゼンしたのは、04年11月。デジカメが今後ネットにつながり、“スマートカメラ”が普及すると予測し、スマートカメラ向けプラットフォームとしてAndroidを設計。エンジニア中心のチームを作り、顔認識アプリやロケーションアプリ、写真管理サービスなどを開発した。ビジネスモデルは、カメラメーカーにソフトをOEM提供するビジネスと、消費者向けに提供するビジネスの2つだった。

5カ月でプランを転換　デジカメからスマホに

　だが、この計画はわずか5カ月で大きく転換する。「デジカメOSは十分な市場がない」――05年4月、VC相手に行ったプレゼンでは、デジカメからスマートフォンにターゲットを転換。ベースのプラットフォームや技術は、デジカメ向けのものを踏襲したが、チームメンバーは大きく変え、マーケティング専門家などを加えた。

　「携帯電話端末はコストが下がっているのに、OSのコストは変わらない。これは“破壊”（Disruption）を起こす合図だ」。当時はWindows MobileやSymbian OSの力が強かったが、これらはプロプライエタリなOS。Androidは「最もオープンなOS」を目指した。

この記事の著者

関連記事

• 

  「新経済サミット」にTwitterやPinterest創業者らネット企業の大物多数

• 

  Google、Androidアプリは45万本突破、端末累計販売台数は3億台超と発表

• 

  安倍首相、IT重視を強調　「日本を成長させるのはニューエコノミー」　新経済連盟イベント出席