あらためて言うべきことでもありませんが、私たちがその身を置く経済状況には、私たちそれぞれの選択や意思、感情がはっきりと反映されています。
例えば、アベノミクスの目的の1つは消費・投資マインドの好転でした。インフレターゲット政策などによって景気回復への期待感を引き出すことで、消費や投資の活発化を狙っていたのです。
私たちが日々接する経済状況というものは、政府などの大きな機関が関与することで変化が生じるものだと思われるかもしれませんが、実際には私たち1人1人がどのように生活しているのかを如実に反映したものだと言えるでしょう。
しかし考えてみれば当然のことですが、なかなか自分の意思や心理が経済状況とどのような関係性を持っているかについて、感覚として把握するのは難しいかもしれません。
本稿では、その関連性を数字ではっきりと示してみたいと思います。
では、具体的にどのようにして人々の生活と経済状況との関連性を示せばよいのでしょうか? 今回は、博報堂が提供する“生活定点”というデータを用いたいと思います。
生活定点とは、生活者の感情や生活の様子などに関して博報堂が2年おきにアンケートを行って、公開しているデータです。
1992年から2014年まで、非常にたくさんのデータが公開されており、全てをつぶさに見ていくのは難しいのですが、サイト内では、異なる2つのデータのグラフを並べ、その形状を比較することができます。
例えば、以下の2つ、“子供のための教養・勉強にお金をかけたい”と“勤務中にデスクで私用電話をするのは非常識だと思う”は同じ動きを見せているとされています。
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