「JAPAN BRAND FESTIVALは本当に必要か?」と、今でも自問を続けているが、“必要性”を実感できることも増えてきた。「今年は前年よりも参加者の集まりが早く、期待の声も聞きます。イベントの認知度も上がり、地域活性化に取り組む行政の人たちが『本来なら、私たちがやらないといけない事業だ』と言ってくれるようにもなりました」
イベントが認知されることによって、JAPAN BRAND FESTIVALを「感度が高い人だけでなく、みんなが情報を取れる掲示板のような役割」にしていきたいという。そうすれば、知られずに消えてしまいそうなブランドを残すきっかけが生まれる可能性は高まる。
そのために、“伝統”に対する見方も変える必要があるという。「伝統を変えることに抵抗を感じる人が多いですが、時代に合った方法で活用してこそ、文化を守れると考えています。それで稼ぐことができれば、補助金をもらわなくても保全にお金をかけられます」
今後の課題は、JAPAN BRAND FESTIVALのプラットフォームそのものを使ったビジネスモデルを構築していくこと。イベントから発展して、さまざまな形を模索している。
「伝統は守るものではなく、使いながら、変えながら、未来へと残していくもの」。地域活性化に真剣に向き合う人たちの輪は、一進一退を繰り返しながら広がっていくだろう。
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