同調査では、労働時間に対する組織風土に関しても調査。すると、「ある程度の長時間労働は仕方がない」「長時間働いている人は、頑張っている人だとポジティブに評価されることが多い」「生産性はあまり評価されない」の各項目において、「そう思わない」と答えた人はいずれも2割弱にとどまった。こうした意識が、働き方改革を停滞させている。
そこで、現場に寄り添った改革が重要になるのだという。実際、「イノベーション創出」に成功している企業では、改革に対する従業員の「効果実感値」を施策改善に活用している。イノベーション創出未成功企業が16%なのに対し、イノベーション創出企業では43%だ。また、カウンセリング、コーチングの取り組み状況も未成功企業が6%なのに対し、成功企業は30%。経営層や上司と部下との連絡を密にし、積極的に取り入れていくことが現場の意識改善につながり、働き方改革を2歩、3歩と進めていくためのカギとなりそうだ。
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