マーケティングソリューションを提供するマインディア(東京都港区)は4月9日、自社が運営する完全リモートによるオンライン定性調査サービスのシステムを増強し、受け入れ体制を強化すると発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大により在宅勤務やテレワークが増えるなか、企業のマーケティング担当者からは「どのように消費者インサイトをとっていくのか試行錯誤している」という悩みが同社に多く寄せられているという。
同サービスは2月末に発表したもの。発注から打ち合わせ、定性調査の実施まで全てのフローをオンライン上で完結できるのが特徴だ。同社が保有する特許出願中のオンライン定性調査のサービスをベースにしており、デプスインタビュー(1対1)、グループインタビュー(1対N)に対応する。
システムは定性調査会場のミラールームをオンライン上に再現し、見学者はPCがあればオンライン上で定性調査を見学できる。さらに、見学者はリアルタイムでモデレーターにチャットで指示を出せるため、インタビュー中に追加の質問や回答内容の深堀りが可能だ。発言録、コメントのサマリー、レポート作成などにも対応している。
同社によると、オンラインによる定性調査は完全リモートが可能なだけではなく、対象者が自宅から参加するためリラックスした状況でインタビューでき、より深いインサイトが取得できるメリットがあるという。また、場所や時間、移動などの制限がないため、対象者の範囲を広く取れる利点もある。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング