社員の健康状態は、出勤していれば顔色を見るなどして上長が健康状態を確認することができました。しかし、在宅勤務では社員の健康状態を感覚的に把握することが難しくなります。
また、ビフォーコロナにおける健康施策といえば、「健診結果から問題点を把握」「産業医や保健師との面談」「健康セミナー」「ウオーキング大会などの健康イベント」「社員食堂の健康メニュー」などでした。しかし、現在多くの企業においては「定期健康診断の延期」「リアル面談ができない」「リアルイベント・セミナーの中止」「社員食堂の制限」など、今までの健康施策が打てなくなっています。
ウィズコロナにおいては、従来の会社内での取り組みから、家庭も含めた取り組みへと変更する必要が出てきます。健康経営の課題である、食事・運動・睡眠などの生活習慣の改善や、リラクセーションなどのメンタルケアを、会社+家庭で実践できるような対応や、従業員自身によるセルフケアを支援することが求められているのです。
以上、連載第1回では、コロナ以前から取り組むべき課題とあわせて、ウィズコロナ時代に解決すべき課題を見てきました。どの課題も全ての企業において早期に取り組むべきものです。次回はこれを踏まえ、「“新しい生活様式”での健康経営」と題して、在宅勤務(テレワーク)とオフィス復帰が共存するなか、どのような対策をとっていくべきかを考えていきます。
リンクアンドコミュニケーション代表取締役社長。一橋大学商学部卒業後、味の素にて商品開発・マーケティング、ケアネットにて医師向けコンテンツ事業の統括を経て、2002年にリンクアンドコミュニケーションを創業。『世界中の誰もが、自然に健康になれる社会を創る』をミッションに掲げ、ライフログを活用したデジタルヘルスの進展を目指す。全国の企業約6000社以上の健康経営をサポートしている。
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