日本人の4人に3人はリモートワークに積極的 対面のコミュニケーションを重んじる一方で、生産性向上の結果も：選択できる柔軟性を持ちたい

[秋山未里，ITmedia]

　4人に3人はリモートワークに積極的――ネットワーク事業社のライムライト・ネットワークスがそんな調査結果を発表した。47.0％が「状況に応じてリモートワークを選択できる柔軟性を持ちたい」、28.1％が「リモートワークがスタンダードになり、ずっとリモートワークを続けたい」と回答。合計すると日本人の75.1％がリモートワークに積極的という状況が明らかになった。

今後リモートワークの継続を望むか

対面のコミュニケーションを重んじる日本

　一方で、同時に調査した韓国・シンガポール・インドと比べて、日本は「リモートワークを続けたくない」と回答した人の割合が9.8％と最も多く、「リモートワークをスタンダードにしたい」人の割合（28.1％）も最も少ないことが判明した。

　特に日本では対面のコミュニケーションを重んじる風潮が強く、「コミュニケーションはテクノロジーで代替できるものの、対面も必要で、バランスが重要」という回答が56.1％と半数以上を占めた。「テクノロジーは対面の代替にはならない」と答えた割合は17.1％で、調査各国の平均と比べて10.3ポイント高かった。

コミュニケーションをテクノロジーで代替できるか

労働時間は「変わらない」か「短くなった」が多いものの、生産性は向上

　労働時間については、30.5％が「オフィス勤務を比べて、リモートワークの方が短い」と回答した。各国の平均（17.3％）と比較しても13.2ポイント高く、労働時間が短縮されていた。

　「リモートワークの方が仕事の生産性は上がる」と実感した割合は65.2％。労働時間は以前と変わらない（47.0％）か、短くなった（30.5％）ケースが合計77.5％を占める中でも、半数以上が生産性の向上を実感した結果となった。

リモートワークとオフィス勤務、労働時間の変化について

リモートワークの方が仕事の生産性は上がるかどうか

　調査は20207月、ライムライト・ネットワークスが「ロックダウンの際リモートワークを行った」と回答した計1000人（日本：300人、韓国：200人、シンガポール：200人、インド：300人）を対象に実施した。