コロナ禍の拡大とともにあった2020年は、3月に世界の株価が急落したが、そこから急速にもちなおし、主要株式指数は過去最高を更新する勢いだ。これをけん引したのが、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン(GAFA)に代表されるハイテク株となる。
しかし2021年はどう動くのか。三井住友DSアセットマネジメントの石山仁チーフストラテジストは、「IT株の評価額が高すぎると考える人もいるが、そこには新しい需要が生まれ始めていて、ITセクターがけん引して新しい付加価値を生む。ハイテク株を舐めてはいけない」と話す。
三井住友DSアセットマネジメントの石山仁チーフストラテジスト
21年はコロナ禍で落ち込んだ世界経済の回復が本格化すると見られている。三井住友DSの予測によると、20年の経済成長率はマイナス3.9%。これが21年にはプラス6.1%と急回復する。
2021年、経済(GDP)は急速に回復する見込みだ(三井住友DSアセットマネジメント)
これは世界経済の潜在成長率といわれる3.5%を大きく上回っているが、コロナ禍で促進されたIT活用、いわゆる企業のDXや、消費者の行動変化が大きく影響している。需要がITセクターに移るとともに、労働力の移動も発生すると石山氏は見る。この構造調整には3年ほどかかると想定しており、ハイテク株の強さは継続するという考えだ。
「ITセクターへ人の動きもともなう構造調整が始まる。その一歩が21年だ」(以下、括弧内は石山氏)
市場関係者も想定外 株価上昇はどこまで続く?
日経平均株価の上昇が止まらない。これは市場関係者の間でも想定外だった。「日経平均株価は非常に強い。5月中旬以降、世界の株式は非常に力強く上昇している。日経平均も2万円は超えないだろうと考えていた市場参加者は多かった。その中で、ここまで上昇してきた」
株価二番底はない? 今の株価がバブルではないワケ
「二番底は来ないのかとよく聞かれるが、今想定される範囲内では、大きく下がる理由はほとんどない」。日興アセットマネジメントの記者向けセミナーで、チーフストラテジストの神山直樹氏は、このように話した。
アフター・コロナの中国はいま
中国は、コロナ禍の影響から経済が大幅に落ち込んだものの、感染拡大の初期段階で行動制限等の措置を素早くとったことにより、現状、生産など経済活動は他国に先駆けて正常化しつつある。
株価が待つ景気回復
足元、コロナ・ショックの混乱期(2020年3月から6月)に世界のエコノミストが想定した経済回復シナリオに沿って、米国の経済回復は順調に進んでいるといえる。米国を含む主要国で新型コロナウイルスの感染者が再度増加しているにもかかわらず、当初の医療崩壊懸念を含む混乱はおおむね避けられ、注目は経済回復の進度に向かっている。
コロナ禍で産業構造は変化しているのか
産業構造変化の観点からみると、経済と主要株価指数は以前から乖離しており、今回のコロナ・ショックで偶然に加速した。数年かかると思われた変化が、コロナ・ショックをきっかけに一気に進んだ面はあるが、ショック自体が業種別比率の変化の方向を変えたのではない。
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