コロナ禍の拡大とともにあった2020年は、3月に世界の株価が急落したが、そこから急速にもちなおし、主要株式指数は過去最高を更新する勢いだ。これをけん引したのが、米国のグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン(GAFA)に代表されるハイテク株となる。
しかし2021年はどう動くのか。三井住友DSアセットマネジメントの石山仁チーフストラテジストは、「IT株の評価額が高すぎると考える人もいるが、そこには新しい需要が生まれ始めていて、ITセクターがけん引して新しい付加価値を生む。ハイテク株を舐めてはいけない」と話す。
21年はコロナ禍で落ち込んだ世界経済の回復が本格化すると見られている。三井住友DSの予測によると、20年の経済成長率はマイナス3.9%。これが21年にはプラス6.1%と急回復する。
これは世界経済の潜在成長率といわれる3.5%を大きく上回っているが、コロナ禍で促進されたIT活用、いわゆる企業のDXや、消費者の行動変化が大きく影響している。需要がITセクターに移るとともに、労働力の移動も発生すると石山氏は見る。この構造調整には3年ほどかかると想定しており、ハイテク株の強さは継続するという考えだ。
「ITセクターへ人の動きもともなう構造調整が始まる。その一歩が21年だ」(以下、括弧内は石山氏)
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コロナ禍で産業構造は変化しているのかCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
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