日本フードサービス協会が1月25日に発表した2020年の外食産業市場動向によると、全体の売上高は前年比15.1%減で、1994年の調査開始以来最大の下げ幅となった。新型コロナウイルス感染拡大の影響が年間を通して大きく、特に居酒屋業態で深刻な打撃となった。
全体の売上高は、緊急事態宣言が出された4月に前年同月比39.6%減となり、単月として最大の下げ幅となった。その後は徐々に回復してきたものの、夏以降も外食の自粛傾向は続き、書き入れ時である年末には第3波の影響を受けたことから、年間で大幅な落ち込みとなった。
売上高を業態別にみると、「ファストフード」は堅調。3.7%減にとどまった。テークアウトやデリバリー需要が拡大した効果などもあり、ファストフードの中でも「洋風」カテゴリーは前年を上回る実績だった。
一方、それ以外の業態は大きく売り上げを落とした。特に「パブレストラン/居酒屋」は49.5%減と、前年の半分の売上高にとどまった。店内飲食が中心だった「ファミリーレストラン」は22.4%減。「ディナーレストラン」(35.7%減)、「喫茶」(31.0%減)も減少幅が大きかった。
同協会によると、新型コロナ感染拡大以降の外食需要は、感染リスクを下げる行動やテレワークの増加などにより、郊外立地、テークアウト・デリバリー、ランチタイム、少人数利用といった条件の業態や店舗に移行する傾向が強くなっている。感染拡大の影響が長引いていることから、こういった傾向は21年も続きそうだ。
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