米国の先進的な大手企業は、もはや人材を「学歴」というフィルターを通して見ていない。専門家によると、「大卒」が有利に働く時代ではなくなりつつあって、今後はその傾向がさらに強まるという。
米国で大卒の学歴がなければ、地元のコミュニティカレッジ(日本では「短大」と訳されるが、クラス単位で授業を受けられる文化教室に近い)に通って、就職活動を行う人たちも少なくない。コミュニティカレッジを卒業しても「就職の足しにはなる」といった程度なので、大企業に就職するのはかなりハードルが高かった。
それが今では、然るべき能力さえあれば、大手のほうが積極的に大卒以外の人たちを受け入れようとしているのだ。
そもそも、4年間も学校に行く必要はあるのか? 価値はあるのか? といった議論が米国で出ている。大学を卒業する段階で、卒業生の半分ほどは2万9000ドル(約313万円、1ドル108円)の借金を抱えているといったデータがある。そうしたリスクを抱えてまで、卒業証書を手にすることに価値はあるのか、と。
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