2020年12月〜21年1月にアスクルや無印良品が相次いで家具のレンタルサービスに参入しているが、消費者はどのように受け止めているのだろうか。
LINEリサーチは、LINEユーザーを対象に「家具・家電の定額制レンタルサービス」について調査を行った。その結果、7〜8人に1人が1年後に同サービスを利用していそうだというイメージを抱いていることが分かった。
「家具・家電の定額制レンタルサービス」の全体認知率は46%で、半数近くが認知していた。しかし実際に利用している「現在利用率」は1%、過去に利用していた「利用経験率」は3%と、広く普及するまで至っていなかった。年代別では男女ともに30〜50代の認知率が高く、「現在利用率」「利用経験率」の割合は、10〜20代男性でやや高めだった。
次に、流行体感スコアを調査した。このスコアは、家具・家電の定額制レンタルサービスを100人中どのくらいの人が利用していそうかを想像してもらい、結果を算出したもの。
現在の流行体感スコアは「2.3」だった。回答者は、100人中2人くらいが利用しているイメージを持っていた。しかし、1年後の流行予想スコアは「13.0」で、現在の流行体感から比較すると、1年後には今の6倍程度浸透しているとイメージしていることが分かった。スコアが最も高いのは10〜20代男性で「14.8」、6〜7人に1人が1年後に利用しているイメージを持っていた。
自身の今後の利用意向について聞いたところ、利用意向がある人の割合(「ぜひ使ってみたいと思う」と「機会があれば使ってみたいと思う」の合計)は全体で26%だった。
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