株式会社パトス代表取締役。
働き方の自由が叫ばれるなか、多くのサラリーマンがいつかはやってみたいと思う働き方であり、ある意味、自由の到達点ともいえるのがフリーランスとしての働き方だ。しかし、このコロナ禍は、大きな組織に保護されないフリーランサーにとって厳しいものとなった。業種、業態でひとくくりにはできないが、どのような意識をもっているのだろうか。
3月25日に、一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会が「フリーランス白書2021」を公表した。
果たしてどのような結果だったのだろうか。
このコロナ禍による影響についてだが、今年度(2020年度)の事業収益が減収となると回答した割合は、55.0%で、そのうち前年度比4〜10割減収した人は32.7%に上った。
業種別にみると、やはり事務系の仕事の人は、テレワークや在宅での業務が可能となったのだろう。減ったと答えた人は3割程度、4割程度は変わらないと答えている。
イベント系や広告関連(クリエイティブ関連)は、減ったとする人の多さが目立つ。広告関連でも4割以上減少したとする人は3割近くに上る。セミナー・イベント関係では4割以上減少した人は半数近い。一見関係ないと思われる、コンサルティング、企画、金融保険関連にしても、増加したとする人よりも減少したという人のほうが多い。
驚くのは、IT関連の人たちだ。56%もの人が「仕事が減った」としているのだ。
もちろん、ITでも仕事の内容は様々で、企業はテレワークの推進やECの拡大、遠隔操作の充実といった仕事が増加しているのは間違いないが、全体予算は変わらず、もしくは減少しているため、その分のしわ寄せをくらっているエンジニアやプログラマーは非常に多いのではないか。
末端のITエンジニアの働き方は以前から問題にはなっていたが、このコロナでより深刻化している状況もありそうだ。
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