現在活用している働き方は何か尋ねると、1位は「テレワーク(在宅勤務など)」(28.8%)、2位が「オンラインミーティング」(22.6%)、3位が「フレックスタイム制」(13.8%)だった。一方で、56.6%が「活用しているものはない」と回答し、コロナ禍でも多くの人が従来通りの働き方を続けていることが分かった。
今後取り入れたい働き方はあるかの問いに、25.3%が「週休3日制」と回答した。次いで「テレワーク(在宅勤務など)」(24.3%)、「副業・兼業」(20.8%)と続いた。
また、コロナ禍の前と後で今後の生き方についての考え方は変わったかという問いには36.5%が「変わった」と回答した。
コロナ禍により急速にテレワークや在宅勤務が取り入れられ、出社して仕事をするという従来の価値観が大きく変容した。日本生産性本部が21年7月に行った調査では、コロナ禍収束後のテレワーク継続について、意欲的な割合は74.1%と、4月調査の76.8%よりわずかに減少した。有意差は無いものの「テレワーク疲れ」が懸念されると分析している。アフターコロナでの人々の働き方の選択が注視される。
今回の調査は、調査時点で就業中かつ2020年1月以降の離職期間が3カ月未満である全国の20〜50代の男女を対象に、インターネット上で行った。期間は21年5月25〜27日、有効回答数は800人(男性618人、女性182人)。
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