ビジネスパーソンのストレス調査 最大の要因は「給与・賞与」、2年連続1位に

[季原ゆう，ITmedia]

　チューリッヒ生命は全国1000人のビジネスパーソンを対象に、5回目となる「ストレスに関する調査」を実施した。

ストレスを感じる1番の要因（出所：リリース）

　仕事をする上で、最もストレスを感じる要因を尋ねたところ、「給与や賞与（金銭面）」が昨年に続いて1位となった。「業務量に対して給与が安い」「年功序列で給与があまり上がらない」など会社の給与評価制度などのほかに、「コロナにより給与や賞与が減った」「休業した」などコロナの影響も理由として挙がった。

コロナの影響により感じる仕事のストレス（出所：リリース）　

　コロナの影響により感じる仕事のストレスについての質問では、「業務上のコミュニケーションが取りづらい」が20.0％で最多となった。在宅勤務などの導入により職場で顔を合わせる機会が減ったことなどが背景にある。次いで「通勤による感染リスク」が18.5％、「会社の制度など（ソフト面の）働き方が整備されていない」が16.6％となった。

コロナ流行前から導入していた制度（出所：リリース）　

　コロナが流行する前（2019年12月以前）から導入していた制度について尋ねると、「在宅勤務」が19.3％、「時短勤務」が16.0％、「フレックス」が15.9％だった。一方で、「導入していた制度はない」と回答した人が55.8％と最も多い結果となった。

導入していた制度により感じるストレス（出所：リリース）

　感染拡大前から導入していた制度の中でのストレスの原因についての質問では、「収入が減ったこと」が21.0％で最多となった。また、働き方に関する制度に対して「ストレスを感じていない」と回答したのは38.7％となっており、約6割が導入した制度にストレスを感じていることが分かった。

新たに導入や変更された制度（出所：リリース）

　コロナの流行の影響により新たに導入や変更された制度については、「在宅勤務制度」と回答した人が19.9％おり、既に導入されていた人19.3％と合わせると全体で39.2％の人が「在宅勤務」を選べるようになった。また時差出勤の導入により通勤時間に幅を持たせ、分散して出社ができるように「フレックス制度」の内容が変更され、より柔軟に制度を利用できる人も増えたようだ。

ストレス緩和につながった制度（出所：リリース）

　

　ストレス緩和につながった制度について尋ねると、36.4％で「在宅勤務制度」が最多となった。一方で「ストレス緩和につながった制度はない」と回答した人も43.8％おり、働き方に関する制度の導入や変更がストレス緩和につながっていないと考える人も多い結果となった。

在宅勤務でのストレス（出所：リリース）

　在宅勤務でストレスを感じることがあるかの質問では、40.6％が「感じる」と回答した。女性20代では半数以上が在宅勤務にストレスを感じると回答しているが、女性50代では32.6％にとどまり、ライフステージの変化により在宅勤務の方が家事をスムーズに進められると考える人が多くいるのではと考えられる。

ストレス発散方法（出所：リリース）

　ストレス発散方法をコロナ感染の拡大前と後とそれぞれ尋ねたところ、「睡眠や休息を取る」がどちらとも1位だった。前後で大きく変化が出たのが「旅行へ行く」（マイナス24.6％）、次いで「買い物をする」（マイナス13.1％）となった。

性別比較（出所：リリース）

　ストレス発散方法を性別で比較すると、男性は感染拡大前後で3位までの項目、順位ともに変化がなかった。女性も項目には変化がなかった。性別における大きな違いは、男性は「お酒を飲む」ことがストレス発散につながる人が多く、女性は「美味しいものを食べる」ことがストレス発散につながる人が多かった。

自粛後一番したいこと（出所：リリース）

　自粛の必要がなくなった後に一番したいこととして挙げられたのは「国内旅行」（37.0％）、次いで「海外旅行」（15.5％）と、全体の52.5％が旅行を望んでいる結果となった。

ワクチン接種を希望するか（出所：リリース）

　ワクチン接種を希望するかの設問では、希望する人が全体の63.8％となった。年代別で見ると20代は希望すると回答した人が約6割おり、年齢を重ねるごとに接種希望率が高くなっていった。「希望しない」と答えた人は、年齢問わず「副反応が怖い」という意見が多く挙がった。

　調査はWebアンケート方式により、アイリサーチ登録モニターのうち全国の20歳〜59歳の有識者1000人を対象に実施した。調査期間は5月27日〜28日。