本社がWeWork、オフィスを3分の1に……ユニークな「2021年のオフィス改革」事例5選：アフターコロナはどうなる？

[ITmedia]

　コロナ禍が2年目に突入した2021年。リモートワークへの移行に伴うバックオフィス部門の混乱も落ち着き、オフィスの移転やリニューアルを実現する企業が企業が相次ぎました。

　アフターコロナを見据え、各社はどのようなオフィス施策を行ったのでしょうか。ITmedia ビジネスオンラインが21年に掲載した記事の中から、オフィスに関するユニークな取り組みや、オフィス変革と共に業務改革を行った取材記事を5本ご紹介します。

なぜ本社が“WeWork”？　DeNAが普通のオフィスを選ばなかった3つの理由

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　DeNAは8月10日、本社を「WeWork 渋谷スクランブルスクエア」に移転した。なぜ普通のオフィスではなく、WeWorkを本社に選んだのか？　総務責任者に理由や移転後の状況を聞いた。

フリーアドレス推進を「いったん中止」　コロナ禍で慎重姿勢、ハウス食品「大阪本社」のオフィス考

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　13年に、東大阪工場の跡地に新たな本社ビルを構えたハウス食品。その際、フリーアドレスやABWを導入し、オフィス変革をいち早く進めてきた。しかしコロナ禍で、フリーアドレスを「廃止するとは言わないが、推進もしなくなった」という。その理由はなぜか。13年当時と今を知る、担当者2氏に話をうかがった。

コロナ禍でもブレない「次世代オフィス」　BIG4のPwCがコラボ創出に全力投球するワケ

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　21年2月に大手町のOtemachi Oneタワー内に新オフィスを開設し、グループの主要法人の拠点を大手町に集約したPwC Japanグループ（東京都千代田区）。移転の背景や、約5カ月経って見えてきた効果を聞いた。

社員2000人「7割がリモートワーク」実現　KADOKAWAが“出社前提・紙文化”から脱却できた理由──きっかけは「マンガ」作戦

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　20年11月、ところざわサクラタウン内に新オフィス、所沢キャンパスをオープンしたKADOKAWA。所沢キャンパスの稼働時をめどに、ABW（Activity Based Working）を掲げ、場所にとらわれず充実した働き方を目指す改革を約5年かけて進めてきた。出社して紙の原稿を回す文化の大規模出版社が、コロナ禍で社員2000人の7割リモートワークを実現するまで、どのような軌跡があったのか。

オフィスは3分の1に、紙は年間24.8万枚削減──業務フロー改革の軌跡と、残る課題とは？

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　IT企業のウイングアーク１ｓｔは、約1500坪のオフィスの3分の2にあたる約1000坪を撤廃した。並行してペーパーレス化を進め、年間約24万8000枚分、従来の99％相当の紙の削減を実現した。業務フローを見直すことで、単なるペーパーレスだけではなく、時短と工数削減による業務の効率化を実現しているという。コロナ禍において新しい働き方を実現するため、業務フローの再構築をどのように行ったのか、話を聞いた。