昨今、日本でも「戦略人事」や「攻めの人事」という言葉が広まり、経営や事業視点での人事戦略が一般化しつつある。人事部などに、経営者や事業部門の責任者のパートナー=HRBP(Human Resource Business Partner)にあたる立場を設ける企業も増えている。
その一方で「人事はバックオフィスである」という旧来的な考え方に捉われている企業も依然として多いのが現状だ。
経営視点で人事を務めるとは、どのようなことなのか。人事が経営に与えるべき付加価値とは何か──。
サイバーエージェントでグループ内の採用・育成・企業文化醸成などに取り組んでいる、常務執行役員CHOの曽山哲人氏と、面接における候補者体験の向上を目指すシステム「HRアナリスト」を開発したシングラーの熊谷豪氏(代表取締役CEO)が対談を行い、経営に貢献する人事の在り方について意見を交わした。
シングラー・熊谷豪(以下、熊谷): 曽山さんはサイバーエージェントのCHOとして多方面で活躍されていますが、人事が経営にコミットするためには何が必要だと考えられていますか?
サイバーエージェント・曽山哲人(以下、曽山): 経営に貢献する人事になるには、以下の8つの考え方が必要だと思います。
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