コロナ禍以前と以後でのマネジメントのやり方の変化を聞いたところ、55.5%が「変わった」と回答。最も多かった変化は「部下の自主性を重んじるようになった」(41.6%)、次いで「以外のコミュニケーションの頻度を増やした」(36.0%)、「1対1のミーティングを増やした」(34.8%)だった。
コロナ禍以降も自身のマネジメントのやり方は「変わっていない」と回答した管理職(45.5%)に対し、変える必要はあると思うか尋ねたところ、4割以上の40.7%が、「変える必要がある」と回答。しかし、そのうち8割以上の82.3%は、「変える必要はあるが、どのように変えたら良いかわからない」と答えていることが分かった。
Adecco Group Japan取締役、ピープルバリュー本部長の土屋恵子氏は、「新型コロナウイルス感染症の拡大によって働き方が大きく変わったことは、管理職のマネジメントスタイルにもこれまでにない影響を及ぼしている」とコメントした。
続けて、「組織における人財を躍動させ、組織全体の活性化へとつなげるにあたり、管理職による適切なチームマネジメントは不可欠だ。それを実現するためには、すべての管理職がこれからの時代に対応した新たなマネジメントスキルを身に付けられるよう支援し、教育および訓練の機会を提供することが求められる」と助言した。
今回の調査は、全国の部下を持つ管理職(オフィスワークやデスクワークの仕事に従事していて、本調査回答時の勤務先における管理職としての勤務期間が3年以上の人)を対象に、インターネットで行った。期間は22年3月4〜7日、有効回答数は1000人。内訳は、自身と部下がどちらも出社中心で勤務する500人、自身と部下がどちらもテレワーク中心で勤務する500人だ。
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