本記事は『働きやすさこそ最強の成長戦略である』(著・大槻智之、青春出版社)を一部抜粋し、ITmedia ビジネスオンライン編集部で編集の上、転載したものです。
「働き方改革」がメディアに登場することが多くなるにつれ、長時間労働の是正に本腰を入れ始める会社が増えていきました。もちろん、労働基準監督官による臨検をはじめとして、行政が長時間労働の是正に力を入れたことが要因です。それと同時に、人材を確保するためには、働く環境の改善に取り組まざるを得なくなったことも大きな要因でした。
テレワークや勤務間インターバル、プレミアムフライデーや年次有給休暇の計画的付与など、制度を導入することで労働時間の短縮を促進していきました、なかにはAIをはじめとしたITに投資を強化し、業務の効率化を図る会社もありました。時短に向けた取り組みは各社さまざまです。
その一方で、「時短はしたいが特にアイディアがない」なんていう会社があるのも事実です。そんな会社ではこんなことが起こっています。
労働時間短縮の裏側で起こっていた5つの事例を紹介します。
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