ドクタートラスト(東京都渋谷区)のストレスチェック研究所が、「健康リスク」業種別ランキングを発表した。2021年度にストレスチェックの実施を受託した940の企業・団体における集団分析データをもとにしたもので、最も総合健康リスクが高い業種は「医療、福祉」「運輸業、郵便業」だった。
健康リスクとは、「仕事の負担・コントロール」リスク、「上司・同僚とのコミュニケーション」リスクという2つの指標をかけ合わせた数値。仕事のストレス要因から起こり得る疾病休業などの健康問題のリスクを、標準集団の平均を「100」として示している。例えば、健康リスクが120の集団は、健康問題が起きる可能性が、平均より「20%多い」となる。
健康リスクが最も高くなった業種は「医療、福祉」(健康リスク:107)と「運輸業、郵便業」(同106)で、以下「製造業」(105)、「卸売業、小売業」(97)と続いた。
「医療、福祉」と「運輸業、郵便業」に大きなポイント差はみられなかったものの、「医療、福祉」は仕事の負担・コントロール面で、「運輸業、郵便業」はコミュニケーション面で高いストレス負荷がかかっていた。また、3位の「製造業」は、仕事の負担・コントロール面、コミュニケーション面の双方で高いストレス負荷がかかっていることが判明した。
「仕事の負担」「仕事のコントロール」「上司とのコミュニケーション」「同僚とのコミュニケーション」という4つリスクを業種ごとに分析した。
「仕事の負担」で最もリスクが高い業種は「教育、学習支援業」(8.96)だった。
この項目は、「非常にたくさんの仕事をしなければならない」「時間内に仕事が処理しきれない」「一生懸命働かなければならない」の3問で構成していて、数値が高いほど仕事の負担が大きい、すなわち不良であることを示している。
「教育、学習支援業」は、さまざまな形態の業務を一人でこなさなければならない場合も多い可能性が考えられ、ストレスチェック研究所は「そのような面から仕事の負担が個人に与える影響も大きく、長時間労働につながりやすいのではないか」と推察している。
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