消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方改革、企業の戦略立案、マーケティングなどに役立つさまざまな調査データを紹介していく。
成仏不動産事業を展開するMARKS(横浜市)が、事故物件に関する調査を実施した。その結果、22.2%が「条件次第では事故物件に住める」と回答した。
「事故物件に住めるか」と尋ねたところ、62.9%が「いいえ」と回答した。一方、約2割が「事故の内容次第」(23.8%)、「物件の条件次第」(22.2%)と答えた。
上記質問で「事故の内容次第」と答えた人に、「住むことが可能な事故物件」を尋ねたところ、事件性がない死因である「孤独死物件」が69.2%でトップに。また、16.5%が「自殺物件」、8.3%が「殺人物件」に住めると回答した。また、「物件の条件次第」と答えた83.1%が「リフォームされていてキレイ」であれば事故物件に住めると答えた。
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