NTTドコモが運営するモバイル社会研究所は、シニアのスマホへの乗り換えに関するアンケート調査を実施した。その結果、スマホを所有する意向が、携帯所有者で8割、未所有者で5割強あることが分かった。また、60代で日々の活動が積極的である人のスマホ所有意向が高い傾向にあることが分かった。
2022年1月現在、スマホの未所有者は60代で9%、70代が30%だった。
今後、スマホを所有する意向があるかについて調査すると、従来の携帯を所有している83%、従来の携帯も所有していない55%がスマホをきっかけがあれば所有したいと回答した。年代別に見ると60代がやや高い傾向が見られた。
次に、日々の活動を積極派(地域活動や教室活動に参加している)、中間派(地域活動や教室活動はしていないが家族や友人と交流している)、消極派(地域活動や教育活動に参加していなく、かつ家族や友人との交流が少ない)に分け、スマホ所有意向を調査した。積極派のスマホ所有意向が高く、95%がきかっけがあれば所有すると回答したことが分かった。
最後に、所有意向のあるシニアにスマホへの移行のきっかけを尋ねてみると、「3Gサービスが修了した時」「今利用している携帯が使えなくなった時」「価格が安ければ」が上位となった。
調査は1月に訪問留置調査により実施。関東1都6県の60〜79歳の男女709人から回答を得た。
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