低すぎる日本企業のDX成功率 DX迷子に陥る3つの要因：DXの本当の進め方（前編）（1/4 ページ）

[林大介（EYストラテジー・アンド・コンサルティング），ITmedia]

　DXという言葉が一般化し、昨今では主要なビジネストレンドワードの1つとして数えられている。しかし、多くの企業の経営企画担当者にとっては目を覆い、耳を塞ぎたくなる言葉かもしれない。グーグルトレンドで「デジタルトランスフォーメーション」というトピックがいつ頃登場したかを調べてみた（図1）。

日本で「デジタルトランスフォーメーション」はいつ頃登場したトピックなのか？（画像：筆者作成）

　日本ではおおよそ2017年ごろに登場し、20年6月に少し前の業界ホットワードであった”モノのインターネット（IoT）”を逆転している。このことから約2年前には定着していたと考えることができる。言い換えれば「よく耳にする」ようになってから2年が経過しているわけだが、企業のDX担当者の顔色が明るくないのはなぜだろうか。それは、DXという言葉にはおおむね”失敗”の二文字がついて回るからではないだろうか。

低すぎる日本企業のDXの成功率

　企業のDXの成功率は経済産業省やIT企業、コンサルティングファームなどが企業へのアンケートなどから算出し、世の中に発表している。同じ基準で成否を判定しているわけではないため当然ばらつきはあるものの、総じて言えば約10％程度の成功率であると把握できる（図2）。100社が挑戦すれば、変革に成功する企業は10社前後ということになる。

DXの成功率（画像：筆者作成）

　そして各社の発表内容やWeb調査などから推察するに、その失敗の原因は以下の3カテゴリに集約される。

• トップ・マネジメント層の理解不足、カルチャー
• デジタルテクノロジーの理解不足
• 人材や実行組織の不足・不備

　つまり、デジタルテクノロジーによる企業変革を進めたくてもその意思が弱く、デジタルに関する知識も薄く、実行するリソースがそろわないので思うように進まないというのが実態ではなかろうか。