「就業中の間食はNG」 カインズの昭和体質を180度変えた人事戦略「DIY HR」：CHROが旗振り役に（1/3 ページ）

[渡辺まりか，ITmedia]

【訂正：2022年8月24日午前11時45分　再取材の結果、タイトルを一部変更いたしました。】

　カインズをご存知だろうか。日用雑貨や家具家電に家庭菜園や建築資材など多種多様なラインアップを誇るホームセンターだ。1978年に栃木県内で1号店をオープンし、現在は全国で228店舗（2022年4月時点）を展開。従業員数は約2万5000人に上る。

　「郊外にある大きいホームセンター」を想像する読者もいるかもしれないが、ホームセンターのリーディングカンパニーとして業界で名をとどろかせている。同社の2022年2月期の売上高は4826億円。3月には東急ハンズを買収。23年2月期にはさらなる売上増が見込まれる。

ホームセンター業界を率いるカインズ　※写真は栃木県壬生町・壬生店（画像：プレスリリースより）

　同社の急速な成長は、トップの意思決定を現場が実行する中央集権的なオペレーション「チェーンストア理論」によって支えられてきた。店舗が販売業務に集中する体制が功を奏した。

　業績は右肩上がりで順調な一方、カインズのカルチャーは時代から少しズレていた。「店舗の従業員に許されていないことは本社でも行わない」という考えが暗黙の了解として社内に存在していた。髪色や服装などの身だしなみは明確にルール化されていて、休憩中以外の間食は控えるといった指導もあったという。

　「令和の話ですか……？」と耳を疑いたくなるような内容だが、もちろん実話だ。そんな社内体制が大きく変わり始めたのは21年11月。執行役員CHROの西田政之氏が旗振り役となり、CHRO就任後6カ月で組織風土や人事制度を180度転換させた。

「就業中に菓子を食べてはいけません」　まず何から変える？