本調査では、価格だけでなく購入のしやすさを比較するため、iPhone 14の価格が平均賃金に占める比率を「iPhone指数」として算出した。平均賃金はOECD(経済協力開発機構)のデータを基にしている。OECD加盟国以外はIMF(国際通貨基金)の1人当たりGDPを代替データとし、指数が小さいほど購入しやすいことになる。
その結果、日本のiPhone指数は「2.06%」で、調査対象の37国・地域の中で18番目に小さい値となった。最も小さかったのはシンガポールの「0.80%」。一方、最も高いのはインドで「13.63%」だった。
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