売上高1000億円は達成できるのか アパレル業界の新星「TOKYO BASE」への懸念：磯部孝のアパレル最前線（1/4 ページ）

[磯部孝，ITmedia]

　TOKYOブランドが7割を占めるセレクトショップのSTUDIOUS、MADE IN JAPANにこだわったUNITED TOKYO、PUBLIC TOKYOなど、おしゃれ好きな若者をターゲットにアパレルショップを展開するTOKYO BASE。2007年の創業からわずか16年で、国内外合わせて97店舗・売上高191億円（23年1月期通期）の企業に成長した。寡占化が進むアパレル業界の中にあって、最速で売上高1000億円を目指すという同社の歩みとこれからについて考えてみた。

STUDIOUS WOMENS 丸の内店（同社公式Webサイトより引用、以下同）

　STUDIOUSの始まりは少々異色だ。TOKYO BASEの代表取締役である谷正人氏は06年、全国に55店舗展開しているセレクトショップFREAK'S STOREに入社した。入社して半年足らずで、後のSTUDIOUS1号店となる場所にあった不採算店舗の再建を託される。結果的に不採算店舗を黒字化することはできたものの、その事業でのスケールアップは難しいと判断。もともと構想を抱いていた「TOKYOブランドに特化したセレクトショップ」をコンセプトにしてターゲット年齢や品ぞろえを刷新し、07年に新業態STUDIOSを立ち上げた。

STUDIOUS原宿本店

　3店舗目の新宿店がオープンする時には事業部長に就任していた谷氏は、自身が立ち上げたSTUDIOS事業を、FREAK'S STOREを運営しているデイトナインターナショナルから1億5千万円で買い取った。そして09年にSTUDIOUSを設立、26歳という若さで代表取締役に就任しSTUDIOUS事業を本格化していった。

TOKYO BASE代表取締役　谷正人氏

　確かに、前職のFREAK'S STOREとSTUDIOSでは明らかにファッションテイストも違う。FREAK'S STOREにしてみれば異なる軸の業態を失った訳だが、MBOによって独立して事業を運営したことが、かえってTOKYO BASEという独自の価値観の誕生につながったのかもしれない。