各社の取り組みをSDGsの17ゴール別に評価した。17のゴールの中で最も平均点が高かったのは「働きがいも、経済成長も」の5.6%だった。
複数のゴールでトップとなったのは「トヨタ自動車」と「Google Japan」の2社だけで、他のゴールはすべて異なった企業が最高値に。
どの項目に関する活動が、消費者からのSDGs取り組みの評価につながりやすいのか。「重回帰分析」という手法を用いて分析した。その結果、最も影響が大きいのは「ジェンダー平等を実現しよう」だった。次いで「飢餓をゼロに」「作る責任、使う責任」「安全な水とトイレを世界中に」の順に高い結果となった。
各社のSDGs評価と、好感度、就職意欲度、投資意欲度などの企業指標との関係性を調べたところ、いずれも強い相関が見られた。好感度においては「貧困をなくす」「飢餓をゼロに」「平和と公平をすべての人に」のゴールの影響度が「ジェンダー平等を実現しよう」より大きいことが分かった。
また、就職意欲度では「飢餓をゼロに」が最も影響度が大きく、以降は「平和と公正を全ての人に」「作る責任、使う責任」と続く結果に。投資意欲では「パートナーシップで目標を達成しよう」の影響度が大きく、次に「産業と技術革新の基盤を作ろう」だった。
調査は8月7〜9日にインターネットで実施。47都道府県の登録調査モニター(20歳以上)から年代・性別に均等に回収した。有効回答数は2万3546人(各社の回答者数は平均812人)。
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