コロナ禍の影響が落ち着いたこともあり、お酒の美術館の業績は回復している。23年10月の既存店売上高は前年同月比45%増だという。インバウンド需要の恩恵を受けやすい店に限れば、さらに好調とのこと。
職場の飲み会需要は完全に復活していないとの指摘もあるが、お酒の美術館の場合は、1人飲み需要とインバウンドに対応できるのが大きな強みだ。
長田氏は今後の展開について、コンビニ内や空港・駅への出店を強化していく方針を示した。また、24年10月期までには110店舗達成を目指すという。
国内にある大手チェーンとしては、ハブ(東京都千代田区)が運営する英国風パブチェーン「HUB(ハブ)」が挙げられる。同社の運営する店舗は約100店舗で、30年までに200店舗体制を目指すとしている。ハブが目指すのは「英国PUB文化」を日本に広く普及させることであり、お酒の美術館とは業態や規模が異なるが、洋酒を気軽に楽しむ場を提供するという点では共通している。
コンビニなどへの出店を加速させるお酒の美術館は、バー文化を普及させるチェーンとしての存在感を高められるだろうか。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング