「ダラダラ仕事」でも成長できる米小売業 “DX”に囚われる日本が見落としているのは？：ヒット記事ダイジェスト

[ITmedia]

　2023年も残りわずかとなりました。小売業界では、コロナ禍を経てDX機運が一層高まり、無人店舗やリテールメディア、遠隔操作ロボットなど、さまざまなトピックに関心が集まっています。

　今回は、23年にITmedia ビジネスオンラインで反響の大きかったリテール関連の記事を3本紹介します。

（1）巨大な店舗で「ダラダラ仕事」　それでも米国小売業が成長できるワケ

記事本文はこちら

　「DX」という言葉が日本で“バズワード化”する一方、世界最大の小売業、米ウォルマートの年次報告書には「DX」という単語は1回も使われていないといいます。

　巨大な店舗で従業員が“ダラダラ”働く米国。“キビキビ”働く日本の小売業より生産性が高く成長し続けているのは、なぜなのか。小売業のDX支援の専門家、郡司昇氏が解説します。

（2）横浜にオープン「レジなし店舗」の勝算は？　米では相次ぎ閉鎖も

記事本文はこちら

　米アマゾンの「アマゾンゴー」が近年、相次いで閉鎖しています。レジなしで時短や省人化などの恩恵が期待されましたが、思いがけない落とし穴が潜んでいると、流通コンサルタントの後藤文俊氏は指摘します。

　10月にJR横浜駅近くにオープンしたレジのないウォークスルー型店舗「キャッチ＆ゴー」（CATCH&GO）の勝算は？

（3）ネコ型配膳ロボットが、日本市場で急成長できた3つの理由

記事本文はこちら

　広がる配膳ロボット。トップシェアを誇るのが、すかいらーくグループなどが導入するPudu Roboticsのロボットです。

　2016年創業の同社は日本法人の設立からわずか2年で、配膳ロボ7500台を販売し、清掃ロボットも24年までに3000台という販売目標を掲げています。同社はなぜ日本市場で高い成長ができたのか。その理由をCEOの張涛氏に聞きました。