DX推進をしていく中でハードルに感じることは「利用者側のスキル不足」(48.0%)、「DX人材不足・リーダーシップの不確実性」(47.0%)、「予算の制約」(46.0%)が上位となった。
今後具体的に導入や利用を検討しているツールは「電子稟議申請・決裁システム」(49.0%)、「スケジュール管理ツール」(47.0%)、「汎用的なクラウドサービス」(46.0%)、業界特化のクラウドサービス(44.0%)が4割超と多くなった。
ツールを導入する際に優先する項目については「自社の事業にあった機能を備えていること」と回答した人が最も多く71.0%だった。
DX推進で期待する効果は、1位が「労働生産性の改善」(70.0%)、2位が「長時間労働の解消」(58.0%)、3位が「業務の見える化の実現」(42.0%)だった。
調査は12月20〜26日、建設業(土木・建築・両方を含む)に従事していて自社の働き方に課題を感じている企業(従業員数50人以上)の経営者・役員100人を対象に実施した。
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