「中国車はあぶない」のイメージ覆せるか BYD、長澤まさみCM起用の効果は？：社長に聞いた（2/4 ページ）

[熊谷ショウコ，ITmedia]

米テスラや韓国ヒョンデとは異なる販売戦略

　2023年に日本発売モデル第1弾のATTO 3を投入するにあたって、同年1月から商談や試乗の案内が可能な「開業準備室」を全国20店舗で構えた。翌2月には、ショールームを備えた日本1号店となる「BYD AUTO 東名横浜」をオープンした。

日本1号店の「BYD AUTO 東名横浜」

ショールームイメージ

　現在、ショールームを備えた店舗は33カ所あり、2025年末までに100カ所以上にすることを目標にしている。ちなみに、開業準備室を含めると、目標の半数を超える計58カ所に達している（10月24日現在）。

「BYD AUTO 港北ニュータウン」イメージ

　現時点では本格的なショールームは備えていないものの、試乗や購入に関する相談および購入後のアフターサービスの受付などが可能な開業準備室を含めると、目標の半数を超える計58拠点まで達している。

　このように従来型のディーラー販売を重視する理由として、東福寺氏は「EVで日本市場に参入した米テスラや韓国ヒョンデはオンライン販売を基本としていた。BYDもオンラインを検討したが、中国製のEVは日本初であったことや日本ではBYDの知名度が低いこともあり、ディーラー販売のほうが受け入れられると判断した」という。

　「実際に車体を見て試乗してもらうことで、ドアの開閉やシートの着座、ハンドルの感覚などが分かる。乗り換えであれば今乗っているクルマとの比較もでき、購入までのプロセスを大切にする人にはリアル店舗の良さを感じてもらえる。何もない状態から100カ所を目指すことは苦労もあるが、面白みもある」