豆腐は日本の伝統的な食品だ。大豆を原料としていて、タンパク質が豊富で栄養価が高い。コレステロールが含まれないのもポイントだ。
しかも、値段が安い。激安のスーパーやドラッグストアでは、1丁50円を切る価格で販売するケースもある。物価高の時世、豆腐の値段もじりじりと上がってはいるが、食用油や牛肉に比べれば、まだまだお財布にやさしい“物価の優等生”と言えるだろう。
一方で、輸入大豆の価格や石油製品である容器が値上がりしている。工場の機械を動かすエネルギーコストも上昇傾向にある。人件費や配送費も上がっている。コスト増に対して、消費者離れを気にして値上げができないと、利益を削って営業しなければならず、持続可能ではない。
実際、帝国データバンクの調べによれば、2024年1〜7月に負債1000万円以上で倒産した豆腐メーカーは36件となり、過去最多のペースとなっている。
豆腐メーカーは、互いに似通った商品を売っているため、消耗戦を強いられてきた。製造設備の性能が高い大手がより安いコストで量産するため、中小は赤字覚悟でスーパーの棚を確保する交渉をせざるを得ない。
このような不毛な我慢比べを脱して、従来になかった異次元の付加価値を備えた商品を開発して、新しい市場を開拓するメーカーが出てきた。“豆腐革命”が進行している状況と言える。
豆腐を手軽なプロテイン食品に変身させた「豆腐バー」のアサヒコ(東京都新宿区)、豆腐の思いも寄らない可能性を知らしめた「ビヨンド豆腐」の相模屋食料(前橋市)、外食からの新提案でSDGsを実践する「豆富食堂」(東京都渋谷区)の事例を紹介する。
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