インディードリクルートパートナーズが発表した「グローバル就業意識調査 2025」の結果は、日本の働き手の「異質さ」を浮き彫りにした。調査対象となった6カ国(日本、米国、中国、英国、フランス、ドイツ)の中で、日本はAIの進化を「望ましい」と回答した割合が最下位であった。
特筆すべきは、日本人の5割以上が「どちらともいえない」と回答し、態度を保留している点だ。調査を分析した高田悠矢特任研究員は、「これは(本調査に限らず)日本人特有の回答傾向」だとしつつも、他国と比べてもその傾向は際立っていると指摘する。
この日本の消極的な姿勢と対照的なのが中国だ。中国は「AIの進化が望ましい」とする回答が圧倒的に多く、学びに対しても極めて意欲的だ。加えて中国の働き手は「将来のキャリアチェンジ」を強く意識してAIを学ぼうとしており、国を挙げた技術革新を自身のステップアップの好機と前向きに捉えている姿勢が鮮明になった。
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