イタリアンもフレンチも限界か 「専門料理店」倒産が過去最多に

[コネムラメグミ，ITmedia]

　東京商工リサーチの調査で、イタリア料理、韓国料理、フランス料理、タイ料理などを提供する「専門料理店」の倒産が急増していることが分かった。2025年度は4月〜2026年2月の累計で85件発生し、3月を残して過去最多を更新した。インバウンド需要は寿司や天ぷらなどの和食に流れる一方、輸入食材の高騰も追い打ちをかけている。

東京商工リサーチは、「専門料理店」の倒産動向を調査した（提供：AC）

　1988年度以降で見ると、これまでの最多はコロナ禍前の2019年度の80件で、次いで2004年度と2005年度の74件だった。コロナ禍では、持続化給付金や実質無利子・無担保融資（ゼロゼロ融資）などの支援策により倒産は抑制され、2022年度は40件まで減少した。しかし、支援策の終了とともに2024年度は73件に増加し、2025年度は2月時点で85件と過去最多を更新している。

「専門料理店」の倒産　件数推移（年度）（出所：プレスリリース）

　2025年度に倒産した85件を分析すると、「販売不振」が69件（構成比81.1％）と8割を超え、価格転嫁と集客が大きな課題になっていることがうかがえる。形態別では「破産」が83件（同97.6％）を占め、再建型の民事再生法は1件にとどまった。従業員数別では「5人未満」が76件（同89.4％）と約9割を占めた。副次的な要因では「物価高」が16件（前年度5件）、「人手不足」が10件（同4件）と、いずれも前年度を大きく上回った。

　倒産した専門料理店の8割超が販売不振に直面しており、物価高や人手不足も経営を圧迫している。本場の味に近づけるための輸入食材は、円安や物流コストの上昇で価格が高騰。加えて、人件費や家賃、光熱費の上昇も収益を圧迫している。東京商工リサーチは「コスト増に見舞われても、値上げは客離れを招くため容易ではない。熾烈（しれつ）な競争が続く専門料理店の倒産は、今後も高止まりしそうだ」と指摘している。

　本調査は、1988年度以降の負債1000万円以上の倒産を集計したもの。対象は、イタリア料理店、パスタ店、フランス料理店、エスニック料理店などの「その他の専門料理店」で、日本料理店、中華料理店、ラーメン店、焼肉店、そば・うどん店は含まない。