投資家が最も衝撃を受けたのは、中国事業の見通しである。
台湾、香港、東南アジアを含む「グレーターチャイナ(大中華圏)」の売上高は7四半期連続の減収を記録している。深刻なのは、来期(第4四半期)の中国市場の売り上げが前年比で大幅減収になるというガイダンスが出たことが大きい。直近四半期の7%減からさらに悪化するという見通しを、市場は強く悲観した。
中国市場で欧米ブランドが国内勢に駆逐されるというシナリオは、もはや仮説ではない。その先例が、ロボット掃除機「ルンバ」を擁した米アイロボットの“末路”だ。
アイロボットは2025年12月、米連邦破産法第11条の適用を申請した。かつて世界シェア首位を誇った「ルンバ」はロボット掃除機市場を席巻し、高性能かつ低価格で攻勢をかけていた。
しかし徐々にアイロボットのイノベーションは遅れ、価格競争力も低下した。その結果破産を余儀なくされ、中国・杉川機器人グループの傘下で再建を模索するに至った。
ナイキの中国市場での苦戦は、構図としてルンバと驚くほど似ている。安踏体育用品や李寧といった中国国内ブランドは、欧米ブランドへの「憧れ消費」が薄れる中で、急速にシェアを拡大している。
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