リニューアルに踏み切った背景は3つあり、1つ目は施設の老朽化だ。1975年の開村以来、隣接する東映京都撮影所とともに歩んできたが、50年が経過し建物の劣化が進んでいた。「映画村が倒れれば撮影所も倒れるし、撮影所が倒れれば映画村も倒れる。一体の関係だからこそ、この機会に根本から手を入れる必要があった」と喜多氏は振り返る。
2つ目は時代劇人気の低迷だ。テレビの時代劇枠が減少するにつれて、同施設の来場者数も連動して落ち込んでいた。3つ目は少子化だ。近年はファミリー層を中心に集客し、持ち直しつつあったものの、子どもの数が減り続ける中でターゲットを絞り込む経営には限界があると判断した。
リニューアル構想は5年以上前から始まり、投資額は当初120億円を想定していたが、建築資材の高騰により150億円に膨らんだ。それでも、映画村をさらに50年先まで存続させるため、決断した。
これまでは「家族連れや修学旅行生が行くところ」というイメージが根強く、大人が遊びに行く場所として認知されていなかったが、今回のリニューアルを機にファン層の拡大を狙う。従来のファミリー層に加え、これまであまり集客できていなかった20〜30代の女性や訪日客を新たなターゲットに据えている。
新たな客層に「大人が楽しめるパーク」として、どう認知させるか。その象徴となったのが、テーマパークとしては異例の「R-18」ゾーンだ。
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