「日本旅行の必須アプリ!」――英語や韓国語、中国語(繁体字・簡体字)など、さまざまな言語で訪日客がそう紹介しているのが「Payke(ペイク)」だ。
商品のバーコードを、アプリ内のカメラで読み取るだけで、設定した言語で商品情報や口コミが表示される仕組みで、英語はもちろん、ベトナム語やタイ語、日本語を含む7言語に対応する。Instagramで「Payke」と検索すると、縦型動画で使い方や魅力を発信する投稿が並び、中には再生回数が400万回を超えるものもある。
コロナ禍収束後の2024年からは毎月10万件以上の新規ユーザーを獲得し、累計ダウンロード数は550万を突破した。そのうちの96%が外国人だ。ほぼ広告を打たず、自然発生的に利用者が拡大しているというから驚きである。
訪日外国人は2025年に4268万人、全体の消費額は9.5兆円といずれも過去最高を更新した(参照:日本政府観光局「訪日外客数(2025年12月推計値)」)。円安を背景に、ドラッグストアや量販店などでの買い物需要も一段と高まっている。
一方で、購買の現場では言語の壁が依然、障壁となっている。日本語表記だけでは商品の魅力が十分に伝わらないケースも多く、潜在需要は取り込み切れていない。
「世界の消費高をあげる」という理念の下で生み出されたPaykeは、時代の潮流を捉えたアプリの一つといえるだろう。
同サービスを手がけるPayke(那覇市)の古田奎輔CEOに、バーコードを活用するという着想の原点からビジネスモデル、データの活用戦略までを聞いた。
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