採用活動の難易度が高まる中、約7割の企業が、ここ1〜2年で内定辞退の件数が増加したと回答した。増加理由として最も多かったのは「ワークライフバランスの希望と合致しなかった」(48.0%)で、「他社の提示条件(年収・役職など)が優れていた」(40.7%)が続いた。企業側が提示する条件と、候補者が重視する価値観との間にギャップが生じていることが、内定辞退につながっている実態が浮き彫りとなった。
こうした状況を受け、企業では採用要件や採用手法そのものを見直す動きが見られている。今後注力したい施策としては、「母集団形成の強化」(35.1%)や、「採用ブランディングの強化」(30.3%)が挙がった。候補者との接点づくりや、企業としての魅力発信を強化しようとする姿勢が見られる結果となった。
今回の調査は、従業員100人以上で中途採用を実施している企業の人事・採用担当者を対象に、インターネットで実施した。調査期間は2026年2月19〜24日で、有効回答数は1088人。
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