日本発の「夢の電池」はどうなったのか 動き出した再生計画：世界を読み解くニュース・サロン（1/4 ページ）

[山田敏弘，ITmedia]

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世界を読み解くニュース・サロン：

本連載は、国際情勢やビジネス動向を深掘り、グローバルな課題とそれが企業に与える影響を分析する。米中関係やテクノロジー業界の変動、地政学的リスクに焦点を当て、複雑な要素を多角的に捉えながら、現代社会の重要な問題を分析。読者にとって成功への洞察を提供していく。

　次世代リチウムイオン電池として、世界から注目を集めていた「全樹脂電池」。その旗手であった福井県越前市のスタートアップ、APBが負債34億8500万円を抱え、福井地裁から破産手続き開始決定を受けたと報じられたのは、2025年4月だった。

　同社は、かつて日産自動車でEV「リーフ」のバッテリー開発を主導した堀江英明氏が創業。日本の技術力を象徴する存在だったといえる。しかし一方で、「夢の電池」といわれた全樹脂電池の開発・量産化の難しさ、そして資金繰りなどを含む経営体制の混乱、さらに国家の安全保障をも揺るがす「技術流出」の懸念もあった。

現在のリチウムイオン電池に代わる存在として期待された「夢の電池」はどうなったのか（画像提供：ゲッティイメージズ）

　そんな「夢の電池」がその後どうなってしまったのかと気になっていたが、2026年6月、米スタンフォード大学で行われた「日米研究連携ウイーク」というイベントにおいて、全樹脂電池に関する発表が行われていたことが分かった。その発表の映像を見ると、「夢の電池」の開発は、実はまだ続いていることが分かる。

　そこで、破産という“どん底”を見た「夢の電池」が今、どのような状況になっているのか探ってみた。