「情報戦争」を制するものが小売ビジネスを制す：ITが変革する小売の姿（1/2 ページ）

[松吉章，アール・エス・アイ]

　これまで、スーパーマーケットやコンビニエンスストアを取り上げ、日本の小売のこれまでの発展の経緯を見てきた。今回は、これからの小売業が、ITを業務プロセス改善に生かしていくために、どのような考え方で望むべきなのかを考えてみたい。

　ここ数年、パラダイムの転換や変革の時代と言われ続けているが、現在、本当の意味での構造変革が起きようとしている。例えば、デフレ経済の収束、インターネット社会の到来によるビジネスにおける低コスト化とスピード化の流れ、女性を中心とした消費活動の拡大を背景にした顧客起点の消費活動の進展などが挙げられる。

　また、小売ビジネスのグルーバル化、安全・安心・健康・快適・成長への消費者志向の変化なども、大きな意味で小売業界に影響を及ぼすようになってきた。素材や品質をベースとしたサービス競争や価格競争も広がっている。

　そのため、「売り方論」に端を発する過去の単純な店舗開発手法だけでは、小売業の成功はおぼつかない。原点は、継続的に取り扱える商品群をベースに、商圏や世帯数などに応じて品ぞろえしていくこと。これを踏まえつつ、どれだけ差別化してビジネスを展開できるかがポイントになってくる。

「事実」の把握がカギ

　では、今後の小売ビジネスで成功するためには何がテーマになるのか。答えは、ビジネスにおけるあらゆる「事実」を把握し続けることの一言に尽きる。

　具体的には、地域特性やイベント、住民活動、地方行政などの「地域情報」、商圏人口、世帯数、家族構成、性別および年齢構成、進学率、就業率などの「消費情報」、業種／業態別店舗、新規出店計画、閉鎖といた「商業情報」の3つに大別できる。

　地域、消費、商業のそれぞれの情報は、小売業でビジネスを展開する上での基本情報として位置づけられる。各小売業者は、基本情報を把握した上で、それを自店から発生する情報とすり合わせ、比較する必要がある。

3年に1度は市場調査を

　ここで、小売業が今後対応するべきことを挙げてみる。