中堅企業の経営者はITを恐れるな：ＩＴを武器にするために（1/4 ページ）

中堅企業が大企業を含めた競合他社と争う上でITは本当に武器になるのか。実際には必ずしもそうとは限らない。重要なのはビジネス効果であり、場合によってはIT部門を持たないという選択肢があってもいい。

[大野隆司，ITmedia]

　　大野隆司（ヘッドストロングジャパン プリンシパル）

　本当にITは競争優位のための武器なのか？

　「伸びる中堅企業はITを活用する」とか「IT投資なき企業は市場や顧客から置いていかれる」といった危機感をあおるキャッチコピーを見かけることは多い。テレビコマーシャルでも情報システムを活用して商談を優位に進めるような姿を描いたものもある。

　だが、中堅企業の競争優位を獲得するためにITは本当に必要なのだろうか？　結論から言えば、必ずしもそうとは言えない。

情報システムに対する判断は難しい

　新しい情報システムが本当に必要なのかどうかを判断することはなかなか難しい。あるシステムの仕様が自分の要求に合っているか、不足しているか、過剰ではないかという意味で適性かどうかを判断することもなかなかできないものだ。さらには、システムの価格が適正かどうかを判断することもまた難しい。自動車の購入よりもずっと判断に迷うことと言えよう。

　おまけに、情報通信分野では技術の進歩が格段に速いという面倒な側面もある。果たして、自社の情報システムのあり方について適切に判断することは専門家でないとできないものなのか？

　実際には、ITの専門教育や経験を積んでいない経営者でも適切に判断することは十分に可能だ。

　ここで考えてみてほしい。工場に新しい生産設備を導入するかしないか、新しい生産拠点や営業拠点を開設するかしないか、新しい部品や原材料に変更するかしないかといったテーマについて、経営者として意思決定に立ち会っている方もいるのではないだろうか？

　私は経営コンサルタントとしてこれらのテーマや情報システム投資の意思決定に多く携わってきているが、情報システムに関する意思決定の方が難しい、複雑だと思ったことは一度もない。むしろ逆だ。

結局はビジネスに役に立つかどうか

　先ほどの新しい生産設備の導入に関する話でも、新営業拠点の開設の場合でも、経営者は何を基準に判断してきただろうか。一言で言えば、ビジネスに役立つか、役立たないのかで判断するはずだ。情報システムへの投資もこれと全く同じだ。

　確かに情報システムと比較した場合、生産、営業、商品開発といった業務領域については従来の経験が豊富であるかもしれない。しかし、すべての業務領域について「専門家の助言は全く不要」といったエキスパートであるケースは少ない。

　経営者の多くは、社内社外の専門家の解説やアドバイスも活用しながら、「いくら売り上げが増えるのだろうか？」「いくら原価低減が図れるのだろうか？」「在庫回転率がどれほど改善するだろうか？」といったことを熟考して、意思決定をしているはずだ。情報システムだけが別モノではないのだ。