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» 2007年02月15日 13時28分 公開

企業がx86サーバの統合に本格着手、日本HPは導入効果測定サービス開始

日本HPがVMwareによるサーバ統合の効果を診断し、推奨構成を提案するサービスを開始した。特にブレードシステムの導入を検討している顧客に売り込んでいくという。

[浅井英二,ITmedia]

 日本ヒューレット・パッカードは2月15日、仮想化ソフトウェアのVMwareを導入した際の効果を診断し、推奨構成を提案する「HP Care Pack VMware キャパシティプランナー・アセスメント・サービス」を発表した。x86サーバが多数稼働する既存システムの再構築やサーバ統合を検討する顧客らに、既存環境の分析を行い、アドバイスを行うもの。HPでは、特にブレードシステムの導入を検討している顧客に売り込んでいくという。

 HPは2005年6月からVMware製品のOEM提供を開始し、昨年1月には24時間365日の保守サービスも始めた。昨年秋からサーバ統合の案件が拡大し、仮想化ビジネスも急速に立ち上がっているという。昨年12月のVMware受注本数は前年同期の約500%増を記録したという。

 安価であるがゆえにばらばらと導入されてきたx86サーバだが、その台数が増えるにつれて、投資効果が曖昧になっている。日本HPが今回発表したアセスメントサービスは、仮想化によってx86サーバの統合を図りたい顧客のためのサイジングサービスだ。サーバリソースの利用状況を把握し、望ましいシステム構成や統合後のシミュレーション結果をレポートする。情報収集ツールとしては、エージェントを用いず、分析対象となるサーバに負荷を与えない「VMware Capacity Planner」を利用する。

 アセスメントに要する期間はインタビューによる調査開始から約2カ月。日本HPでは、サービスにはVMwareツールの使用権も含まれているため、自社でアセスメントを実施するのに比べて、低コストだという。

 HP Care Pack VMware キャパシティプランナー・アセスメント・サービスの参考価格は、対象サーバが50台で、データ収集期間が30日の場合、105万円から。

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