Skypeブームへの対応を迫られる企業利点は否定できない(3/5 ページ)

» 2008年06月21日 16時10分 公開
[Andrew Garcia,eWEEK]
eWEEK

 企業がSkypeを積極的に導入するようになるなら、運営母体は、エンタープライズソフトウェア実装ツールに対応した、Windowsインストーラベースパッケージの提供を開始すべきだ。

 ユーザー企業側が現行のSkypeパッケージをスクリプトで制御し、サイレントインストールを実行することは可能だが、そのためには既存のソフトウェア実装ツールを連動させるバイナリが必要になる。

 企業がSkypeを使用するときは、前述のガイドラインに従い、インターナルプロキシを利用してネットワーク上のSkype通信を管理するのがよいだろう。デフォルトでは、Skypeはホストの「Microsoft Internet Explorer」のプロキシ設定を採用しているが、Administrative Templatesがリリースされる来年には、Active Directory Group Policy経由でSkype自身のプロキシ設定を変更できるようになると思われる。

 こうした制御能力を有していれば、Skypeに対するゼロデイ攻撃が起こったり、情報の漏えいが疑われたりするときに、同サービスを任意に停止することができるのだ。

 Skype導入を検討している企業は、同アプリケーションを既存の電話インフラに統合する可能性もぜひ探るべきだろう。

 2007年10月10日から13日にかけてサンディエゴで催された「Internet Telephony Conference and Expo」では、「Skype for Business」を既存のPBXに統合する、Actiontec Electronicsの「Vosky Exchange」というデバイスを発売前に見ることができた。

 アナログFXO(Foreign Exchange Office)トランクおよびUSB接続を利用して、PBXとSkypeサービスを提供する専用サーバをつなぐこうした特殊なソリューションが、ごく一部のユーザーを除き、大多数の支持を着々と得ていくことはまずないとeWEEKは考えている。

 それでも同製品は、サードパーティーによるイノベーションが新たな段階に入ったことを示唆するものだ。今後もこの傾向が続くよう、期待したい。

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