ハードウェアやネットワーク設備の低価格化で運営のコストが実用レベルに達したデジタルサイネージ。シード・プランニングの予測によると2015年の国内市場規模は1兆円超に上るという。
映像や広告を表示するデジタルサイネージ(電子看板)を街中や公共施設などで見かける機会が増えてきた。薄型フラットパネルやコンテンツを配信するネットワークの低価格化が進み、設置や運用のコストが実用レベルに達したことで、広告や販売促進にデジタルサイネージを採用する企業が増えてきたからだ。
1月6日に調査会社のシード・プランニングが発表した調査結果によると、2008年におけるデジタルサイネージの国内市場規模が560億円に上ることが分かった。市場規模はここ数年で30〜50%の成長を遂げており、2015年まで右肩上がりの成長曲線を描くと予測。テレビやラジオ、新聞、雑誌、インターネットに次ぐ新たな広告媒体になるという見方を示した。
市場規模拡大の要因は、顧客に見合った広告をリアルタイムに届けられることにあると分析。2008年の市場規模の内訳は、表示装置やサーバ、通信回線費用などを含むハードウェア系が311億円、ニュースや天気予報などの情報料や広告費などのソフトウェア系が248億円だった。
2008年はハードウェア系の売り上げが高かったが、2011年の予測ではソフトウェア系の比率が逆転。2015年には6割がソフトウェア系を占めるようになり、市場規模は1兆円を超えるという。
シード・プランニングは、広告効果を正しく測定できるかが今後の成長のカギになると指摘。広告効果の測定方法の確立や効果指標の業界標準化が必要になると述べている。
調査は2008年の8月〜10月に実施。デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーに、広告・販売促進向けデジタルサイネージの将来性を聞いた。
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