トレンドマイクロ、定義ファイル不要のマルウェア対策に最新版

トレンドマイクロは、定義ファイルを使わずに不正プログラムを検出する企業向けソリューションの最新版を発売する。

[ITmedia]

　トレンドマイクロは、定義ファイルを使わずに不正プログラムを検出する企業向けセキュリティ対策ソリューションの最新版「Trend Micro Threat Management Solution 2.5」を11月18日に発売する。

　同ソリューションは、定義ファイルが作成される前の不正プログラムを迅速に検知、駆除することを目的に、不正が疑われるプログラムの挙動を分析して動作をブロックする。分析結果や対策状況などを確認できるリポート機能も提供する。

　最新版では、企業内で爆発的な感染被害をもたらす恐れがある不正プログラムが見つかった場合に、同社がユーザー企業へ緊急通知する機能を搭載したほか、ユーザー企業が解析担当者へ駆除ツールの開発、提供などを迅速に依頼（チケット制）できるようにした。このほか、同社解析センターで実施した不正プログラムなどのログの分析結果を専用のポータルサイトで確認できるようにしている。

　ソリューションは不正プログラムを監視するネットワーク用アプライアンス（仮想化環境用ソフトもあり）と各種サービスで構成される。監視アプライアンスの価格は360万円、VMware環境で動作する仮想化環境向け監視ソフトが120万円、同分析・リポート用ソフトが98万円となる。

　サービスの参考価格は、不正プログラムの分析・リポートの「Threat Management Services」が385万8000円（501〜1000ユーザーの場合）、感染活動の追跡調査と原因分析、復旧処理、解析担当者へ依頼チケットを18枚セットにした「Threat Management Services for Mitigator」が195万円となっている。

　同社では製品を利用することで、旧OSやエージェントのインストールに制限のあるコンピュータ、産業用機器、遠隔地の拠点などでも未知の脅威を迅速にブロックできると説明している。

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