日本のソフトウェア開発市場を支えるのは「年収700万円未満で35歳以上」

IDC Japanは国内ソフトウェア開発市場の実態調査結果を発表した。国内ソフトウェア開発者人口は約80万人で、35歳以上の開発者が回答者全体の72％を占めるなど、若年層の育成が遅れている実態が明らかとなった。

[西尾泰三，ITmedia]

　IDC Japanは11月26日、国内企業1732社に対して2009年6月に実施した「国内ソフトウェア開発市場の実態調査」に関する調査結果を発表した。同調査はソフトウェア開発者の産業別の人口推計と実態を調査したもの。

　調査結果から、2009年の国内ソフトウェア開発者人口は、全体で80万人以上と同社は推計。産業分野別構成比ではソフトウェア／情報処理／通信（51％）、電気／電子／コンピュータ／通信機器／機械／機械部品／精密機械（21％）が際立っている。

　また、35歳以上の開発者が回答者全体の72％を占めており、若年層の育成が遅れている実態が明らかとなった。個人年収については、金融／保険業で中堅クラスのプロジェクトリーダー層の比率が高く、個人年収も相対的に高い傾向を示しているとしながらも、700万円未満が全体の72％を占めているという。

　ソフトウェア開発ツールについては、利用率が高い開発ツール（開発環境、Web設計/開発ツール、ソフトウェア構成管理ツール）と、低いツール（モデル駆動型開発ソフトウェア、自動ソフトウェア品質ツール、要求管理ツール）に2極化していることを指摘。開発ツールベンダーは、上流工程の効率化を支援する技術機能の強化に加えて、トレーニング、サポートなど、人的支援策を充実させるべきであると結んでいる。

企業向け情報を集約した「ITmedia エンタープライズ」も併せてチェック