「実態調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

女子の約8割が「Instagram」を利用　LINEはメッセージと音声通話手段の主流に――東京工科大学の調査
東京工科大学は5月16日に新入生を対象にしたコミュニケーションツール実態調査の結果を発表。女子の約8割が「Instagram」を利用し、4年連続で拡大傾向に。連絡手段としては「LINE」が主流な一方、音声通話手段として「LINE通話」が「キャリア通話」を大きく上回った。（2019/5/17）

今日のリサーチ：
日本の消費者はサブスクリプションにどれだけ前向きか――Zuora調べ
Zuoraが実施した世界のサブスクリプションビジネスの実態調査です。（2019/5/16）

中高生の9割以上が勉強にスマホを活用　約7割が「勉強はかどる」
MMD研究所は、5月15日に「2019年5月　中高生の勉強時におけるスマートフォン利用実態調査」の結果を発表。中学生の91.4％、高校生の94.5％が勉強にスマホを活用し、中高生の約7割が「スマホで勉強がはかどるようになった」と回答。（2019/5/15）

今日のリサーチ：
越境EC担当者に聞く「始めたきっかけ」「現在の課題」「必要な英語力」など――イーベイ・ジャパン調査
越境ECビジネス経験3年以上の担当者に実施した「越境ECに関する実態調査」の結果です。（2019/5/15）

業務過多を指摘する声も：
有休取得の義務化、企業の課題は「人手不足」　しかし実際の対応は……
人材会社エン・ジャパンは有給休暇の取得義務化の実態調査を発表した。7割以上の企業が「良いと思う」と回答したが、人手不足や業務過多といった問題もあるようだ。企業はどんな対応をするつもりなのか。（2019/5/9）

今日のリサーチ：
Weibo（微博）フォロワー数、都道府県別1位は青森県――オーエス調べ
47都道府県の「Weibo（微博）」運用実態調査の結果です。（2019/4/25）

今日のリサーチ：
「キャッシュレス派」を自認する人は約4割、30代と60代の男性では過半数――JCB調査
JCBが毎年実施している「キャッシュレスとデビットカード利用意向に関する実態調査」の2019年版の結果です。（2019/4/16）

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「ICT製品／サービス 利用実態調査」に関するアンケート
ICT製品／サービス 利用実態調査について、アンケートにご協力をお願いします。全問ご回答いただいた方の中から、抽選で1名様にDELL「New XPS13 (9380)」、1名様に「デル・モバイル・プロジェクタ: M318WL」、10名様にAmazonギフト券5000円分をプレゼントします。※回答数が規定値に達し次第終了いたします。お早めにご回答ください。（2019/4/11）

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工場ニュース：
工場設備の排熱実態調査報告書を公表、未利用熱の活用で省エネ化を促進
新エネルギー・産業技術総合開発機構と未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合は、15業種の工場設備の排熱実態調査報告書を公表した。この結果を基に、未利用熱の活用技術を産業分野へ適用させる方策を明らかにし、省エネ化を促進する。（2019/3/20）

今日のリサーチ：
アジア太平洋地域の中小企業における顧客サービスのトレンド――Genesys調査
アジア太平洋地域13カ国のビジネスおよびITの意思決定者400人を対象に行った実態調査です。（2019/3/18）

今日のリサーチ：
B2B企業の広告・販促施策、Web広告が中心に――東京アドエージェンシー調べ
東京アドエージェンシーは、B2B企業の広告活用実態調査を実施しました。（2019/3/14）

製造業IoT：
国内製造業のIoT活用、大手に易く中小に難し？
日本能率協会コンサルティングが「第4回ものづくりIoT実態調査」の調査結果を報告した。これまでの調査結果との比較から、IoTで現場の課題解決に取り組んでいる、あるいは取り組もうとしている企業は着実に増えているものの、企業規模別や業界別で差が広がりつつあるという。（2019/3/12）

公取委、Amazonなど大手ネット通販調査　「ポイント還元」原資に注目
公正取引委員会がインターネット通販大手の取引実態調査に乗り出すのは、通販サイトへの出品者が不利な取引を強いられている懸念があるからだ。商品購入の際のポイント還元の原資を出品者に負担させる方式は、アマゾンジャパンだけでなく、楽天やヤフーなど国内ネット通販大手にも共通する。ポイントは顧客を囲い込む上で重要なツールだけに、公取委が下す判断がネット通販の今後の戦略に及ぼす影響は大きい。（2019/3/1）

スマホ疲れ年代1位は10代、理由の上位は「SNSや返事が面倒」「バッテリー消耗」――携帯市場のスマホ利用実態調査
携帯市場がスマートフォンの利用実態アンケート結果について発表。脱スマホを考えたことがあるユーザーは33％と前回調査より微増し、年代別では10代が約半数に。理由1位は「SNSの返信が面倒」、2位は「バッテリーの消耗」で、「個人情報漏洩」は4位となっている。（2019/2/19）

スマートスピーカー、普及してる？　してない？　実態は……　電通デジタル調べ
電通デジタルは、日本国内でのスマートスピーカーの利用実態調査の結果を発表した。（2019/2/18）

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ソーラーシェアリング入門（10）：
全国の実態調査で見えてきた、ソーラーシェアリングの現状と課題
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電事業）」について解説する本連載。今回は千葉大学らが実施したソーラーシェアリングに関する全国調査の結果から見えてきた、ソーラーシェアリングの現状と課題について考察する。（2019/2/12）

Amazonなどプラットフォーマーとの取引問題教えて――公取委、情報窓口開設
公正取引委員会は、政府が「デジタルプラットフォーマー」と呼ぶ、GoogleやAmazon、Facebook、Appleをはじめとした巨大IT企業の取引慣行についての実態調査を始める。その一環として、プラットフォーマーとの取引問題の情報を募る窓口を設置した。（2019/1/23）

総務省と公取委、中古スマホ普及へ流通実態調査　携帯3社に行政処分も
総務省と公正取引委員会が、携帯電話大手3社が下取りした中古スマートフォンの流通実態調査に着手したことが22日、分かった。（2019/1/23）

大手ゼネコン、週休2日3割弱　日建連調査、自動化推進で人手不足解消ねらう
日本建設業連合会は会員企業を対象に、週休2日制に関する2018年度上半期の実態調査を実施、結果をまとめた。（2019/1/17）

転職希望は他業界の2倍：
ITエンジニアの6割が転職を希望、理由は給与の低さ
SHIFTが公開した「IT業界に勤める方の実態調査レポート」によると、ITエンジニアの多くが現在の職場環境や業務内容に満足していないことが分かった。最も多い理由が給与の低さだ。転職先の条件として「給与面において家族も賛成してくれるような会社」を挙げた割合が最も多かった。（2019/1/16）

子どもの7.3％、保護者の18％がフィッシング詐欺や架空請求などを経験　トレンドマイクロの実態調査
トレンドマイクロは、12月26日に「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表。インターネット利用中に子供の7.3％、保護者の18％がサイバー犯罪のトラブルを経験しており、7割以上の家庭が子どもにセキュリティ教育を実施している。一方、SNSに投稿する写真のトラブルを知っている保護者はわずか約3割に留まった。（2018/12/26）

今日のリサーチ：
「お客さまの声」をうまく活用できていない企業が6割――日本能率協会総合研究所調べ
日本能率協会総合研究所は「第5回お客さま満足（CS）向上への取り組み実態調査」の結果を発表しました。（2018/12/25）

心の準備が重要：
アラフォー世代の35％は「親の介護の経験あり」　事前に準備しておくべきだったことは？
総合情報サイト「All About」を運営するオールアバウトは12月21日、親の介護に関する実態調査の結果を発表。44歳以下で自身の親の介護を始めることになった人は35％いた。（2018/12/21）

被害に遭った比率が過去最高に：
4割以上の組織が重大被害を経験、トレンドマイクロがセキュリティ実態調査
トレンドマイクロが実施した「法人組織におけるセキュリティ実態調査 2018年版」によると、セキュリティインシデントに起因した重大被害を経験した法人組織の割合は過去最高の42.3％に達した。インターネットに接続されていない環境での被害も増加傾向にある。（2018/12/20）

製造マネジメントニュース：
アジア拠点でハイクラス人材を採用できない日本企業、現地向け人事制度が課題
日本能率協会コンサルティングは、アジアの現地法人におけるHR機能の調査「アジア日系企業における人材マネジメント実態調査」を発表。日系企業の現地法人における中国、タイ、ベトナム3カ国の人材マネジメントそれぞれの状況と、比較を行った。（2018/12/18）

格安SIMの認知度は88.9％、スマホ決済利用は45.4％に　MMDのスマホ利用者実態調査
MMD研究所は、12月10日にコロプラのスマホ向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」で共同調査した「2018年版：スマートフォン利用者実態調査」の結果を発表。スマホを所有する15歳〜59歳の男女2718人を対象に、格安SIMの認知度やスマホ決済などについて回答を得た。（2018/12/10）

スマホの月額料金は「7000〜9000円」が最多、料金プランの見直し「経験あり」は54.8％
MMD研究所は、11月26日に「2018年11月　モバイルデバイスの利用料金実態調査」の結果を発表した。月額料金のスマホ最多は「7000〜9000円」、フィーチャーフォンは「1000〜3000円」で、「契約プランの内容も月々の料金も把握していない」と回答したのは3キャリアユーザーが14.6％、格安SIMユーザーは6.7％と差がみられた。（2018/11/26）

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PR：「職場環境におけるコンピュータ利用」の実態調査
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様に「Amazonギフト券（5000円分）」をプレゼント。（2018/11/26）

今日のリサーチ：
ステマに不快感を抱く消費者は過半数、一方で広告主の意識は？――WOMマーケティング協議会調査
広告主と一般消費者を対象に実施したインフルエンサーマーケティング実態調査の結果です。（2018/11/9）

今日のリサーチ：
企業のデジタル化におけるマーケティング課題、1位は「組織の整備」――アドビ システムズ調査
日本企業のデジタル変革に関する実態調査から、組織にまつわるレポートを紹介します。（2018/10/31）

格安SIMの契約場所は「店舗」が66.9％、シェア上位3サービスでは80.3％に
MMD研究所は、10月29日に「2018年格安SIM契約者の契約に関する実態調査」の結果を発表。2018年1月〜9月での格安SIM契約者の割合は「Y!mobile」「楽天モバイル」「UQ mobile」が多く、契約場所は「店舗」が66.9％に。シェア上位では「店舗」が80.3％となり、理由として約半数が「対面式での契約が安心するから」と回答した。（2018/10/29）

マイグレーションを検討する企業は4割：
老朽化した社内ITシステムのマイグレーションが計画通り進まなかった企業は6割、SHIFTが調査
SHIFTが発表した「マイグレーション実態調査レポート2018」によると、今後3年以内にITシステムのマイグレーションを検討している企業は全体の約40％に達することが分かった。レガシーシステムの保守運用にはIT予算全体の20〜40％を充てる企業が多く、80％の企業が保守切れを課題としている。（2018/10/4）

Wi-Fiルータの83％で既知の脆弱性放置、米NPOの実態調査で判明
米国の家庭で使われているWi-Fiルータ186台を調べた結果、83％に当たる155台でファームウェアに既知の脆弱性が存在していた。（2018/10/3）

ゲオ、2018年4〜8月の中古iPhone販売数は約14万
ゲオは、2018年4月から8月末までの中古携帯電話販売台数を発表。約41万台のうちiPhoneは約14万台と全体の35.4％を占めている。また、9月4日〜10日にかけてゲオアプリ会員8010人に実施した「格安SIMの利用調査アンケート」の結果も公開した。（2018/9/19）

省エネ機器：
業務施設のエネルギー消費動向、トップは「事務所・オフィスビル」
調査会社の富士経済が「2018年版 業務施設エネルギー消費実態調査」を公表。施設ストック数やエネルギー消費量が多い業務施設7分野50業種のエネルギー消費特性を明らかにした。（2018/8/31）

今日のリサーチ：
新4K8K衛星放送が2018年12月スタート、全く知らなかった人が過半数――三菱電機調べ
三菱電機が運営する「ニクイねぇ！PRESS」が「テレビ視聴実態調査」を実施しました。（2018/8/31）

5億円以上送金してしまった例も：
ビジネスメール詐欺の経験者は約4割、トレンドマイクロが調査
トレンドマイクロは「ビジネスメール詐欺に関する実態調査 2018」を発表した。調査対象のうち、39.4％に詐欺メールの受信経験があり、送金を促すメール受信者のうち8.7％が実際に送金してしまっていた。（2018/8/15）

名前を付けたり話しかけたりするよね？　若者ほど熱愛傾向「バイクへの愛着度」実態調査
愛しているから愛車だもの。（2018/8/11）

製造業派遣労働者を対象にしたライフスタイル実態調査：
「仕事力」に効くのは野菜や果物、「やる気」は現場のロールモデル
製造業の派遣労働者を対象としたライフスタイル実態調査「モノづくりの現場での、派遣という働き方白書」をUTグループが発表。派遣労働者のパフォーマンスを最大限発揮させ、仕事のやる気を起こさせるヒントが白書から垣間見ることができる。（2018/8/10）

狙いは恐喝と日本企業の知的財産：
約半数の企業がサイバー攻撃の対象に、PwC Japanが調査レポートを発表
PwC Japanは「経済犯罪実態調査2018 日本分析版」を公開した。経済犯罪と不正の他、サイバー攻撃についても扱っている。日本では「事業活動に関する不正」の割合が高く、サイバー攻撃対象にも特徴があった。（2018/8/1）

キャリアニュース：
業績好調な中小企業の40.9％が働き方改革を実施
ワークスモバイルジャパンが「中小企業の業績別働き方改革意識、実態調査」の結果を発表。業績が好調な中小企業の40.9％が働き方改革を実施していた。また、働き方改革の業績への影響については、業績が好調か不調かで感じ方に差が見られた。（2018/7/11）

今日のリサーチ：
女性の過半数は、ファッションアイテムをWebで調べてから実店舗で購入する――ジーユー調査
ジーユーは、「ファッションアイテム購入時における情報源および購入経路に関する実態調査」を実施し、その結果を発表しました。（2018/7/10）

オンライン書店の満足度1位は「楽天ブックス」、利用する理由上位は「送料無料」など各書店で差
MMD研究所は、7月9日に「オンライン書店の利用実態調査」の結果を発表。オンライン書店サービス総合満足度1位は「楽天ブックス」で、オンライン書店を利用した理由の上位は「送料無料」「ポイント決済／貯まる」「品ぞろえ」で、各書店で差が見られた。（2018/7/9）

今日のリサーチ：
TwitterとInstagramが「動画視聴のきっかけ」でYouTubeに迫る――モバーシャル調べ
モバーシャルは、「第5回スマートフォンの動画視聴実態調査」を実施しました。（2018/7/9）

教育委員会がブロック塀の実態調査をPTAに丸投げ？　PTAは「無資格」と賛否両論、横浜市に意図聞いた
建築のプロではないPTAが調査をすることに問題はないのかと議論に。（2018/7/3）

フィーチャーフォン利用者の76.2％が乗り換え検討せず、理想の月額料金は「1001円〜2000円」
MMD研究所は、6月28日に「2018年6月 フィーチャーフォン利用者の実態調査」の結果を発表。フィーチャーフォン利用者の76.2％がスマホへの乗り換えを検討しておらず、スマホの料金が高いと感じるユーザーが最も理想的と感じる月額料金は「1001円〜2000円」となった。（2018/6/28）

女性ライダー98％がバイクに乗る男性を「魅力的」に感じる　男女548人が答えた「ライダー実態調査2018」
ぼっちライダー率は18.6％。（2018/6/4）

米国の若者が最も使うサービスはYouTube──Pew Research Center調べ
米国の13〜17歳のネット利用調査によると、利用者が最も多いのはYouTubeで85％、次はInstgram、Snapchatは3位だった。（2018/6/1）