「実態調査」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

メールの使い方に特徴：
メールを好むが時間はかけない日本人、アドビが調査
アドビ システムズの電子メール利用実態調査によると、日本人は平日にメールチェックに費やす時間が最も短かった。未読メールをゼロにする習慣がある割合は51％。対面でのコミュニケーションを望む人は11％、メールを望む人は38％だった。（2019/10/11）

公取委、「食べログ」「ぐるなび」などグルメ情報サイトの実態調査へ
公正取引委員会が、「食べログ」「ぐるなび」などを含むグルメ情報サイトの実態調査を始めた。（2019/10/10）

カカクコム株価が大幅安　「公取委が飲食店サイト実態調査」伝わり
食べログの点数を巡る疑問が取り沙汰されたタイミング。（2019/10/10）

公取委、「飲食店ポータルサイト」の実態調査へ　「食べログ」など対象か
具体名は伏せるも「それなりに名の通ったところ」と説明。（2019/10/10）

MMD研究所調べ：
普及する？　スマホ決済アプリ「インストールしたが使っていない」が約6割　最もインストールされているアプリも明らかに
MMD研究所が「2019年9月　スマートフォン決済に関する実態調査」を発表。同調査では、まだまだ「現金」が決済手段として人気なことが分かった。また、スマホ決済アプリをインストールした人でも、半数近くが利用するに至っていない実態も明らかに。10月の消費増税では、キャッシュレス決済にポイント還元が行われるが、スマホ決済は普及していくのだろうか。（2019/9/24）

マイナビ調査：
派遣社員として働く理由、最多は「正社員として就職できなかったから」　一方で正社員希望はおよそ3割
マイナビが「派遣社員の意識・就労実態調査」を発表。20〜59歳の男女1431人を対象に6月に調査したもの。多くの人が正社員として就職できなかったために派遣労働者として働いている現状が浮き彫りに。また、正社員を希望する人のうちおよそ7割が雇用の安定や賞与の支給を求めていることが分かった。（2019/9/24）

調査対象の約半数が「スマホ決済サービスアプリのインストール後に利用なし」　MMD調べ
MMD研究所が「2019年9月　スマートフォン決済に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象の全体の約半数がスマホ決済サービスのアプリをインストールしたものの、利用にいたっていないことが判明。また、非接触決済はQRコード決済より利用頻度が高いことが分かった。（2019/9/19）

スピン経済の歩き方：
「世界一真面目な労働者は日本人」と触れ回っては、いけない理由
またしても日本の「働き方」のクレイジーさを物語る残念なデータが出てきてしまった。日本を含むアジア太平洋地域14の国・地域を対象にした就労実態調査（パーソル総合研究所調べ）を見て、筆者の窪田氏はどのように感じたのかというと……。（2019/9/3）

戦略と組織でDXに適した体制構築が重要：
NTTデータ経営研究所がDXの実態調査　DXに成功した企業に共通する5つの変革とは
NTTデータ経営研究所は、国内企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）に対する取り組みの実態について調査し、その結果速報を発表した。DXで成果を上げるには戦略と組織の両面でDXに適した体制を築くことが重要だとしている。（2019/8/22）

特に小売業に課題：
消費増税、約半数の企業が「対応できていない」　問題のある業務は？
アドビシステムズが「消費税増税に伴う業務に関する実態調査」を実施。増税に向けた業務対応の進捗について聞いたところ、半数近い企業でまだ対応ができていないことが分かった。（2019/8/7）

米国の約6割が「仕事で絵文字を使う」　米Adobeの調査
米Adobeが、世界絵文字デーに合わせて行った絵文字利用調査を分析し、SNSやメッセージングで普段から絵文字を使うユーザーの約61％が、仕事上の連絡でも絵文字を使っていると発表した。（2019/7/26）

今日のリサーチ：
フリーランス活用職種トップ3は「デザイナー」「エンジニア」「動画制作」――ランサーズ調査
ランサーズが企業を対象に実施した「外部人材（フリーランス）活用実態調査」によると9割以上の企業がフリーランスを「効果的」と考えているようです。（2019/7/23）

足りないのは「トップの理解」より「スキル」：
DXへの取り組みが遅れる日本企業　NRIセキュアが実態調査
NRIセキュアテクノロジーズは「企業における情報セキュリティ実態調査2019」の分析結果を発表した。日本でDXに取り組む企業の割合は米国やシンガポールに比べて大幅に低い。日本では、ヒューマンエラーに起因するセキュリティインシデントが多かった。（2019/7/22）

目的は「老後の備え」が最多：
あなたの貯金はいくら？　半数以上が「100万円以下」
カードローン情報サイトを運営するLeadingTechが「貯金実態調査2019」を発表した。（2019/7/4）

残業は減ったのか：
働き方改革で悲鳴をあげているのは誰？　実態調査で見えた現実
政府が旗を振る「一億総活躍社会」の実現に向け、働き方改革関連法が4月に施行された。管理職以上のエグゼクティブを対象にした働き方改革に関する実態調査で、興味深い現実が浮き彫りになった。（2019/7/2）

20代男性は約8人に1人が毎月速度制限にかかる　原因は「動画アプリ全般」「テザリング」――ソフトバンク調査
ソフトバンクが「スマートフォンの通信利用に関する実態調査」の結果を発表。スマホ利用者の約4割が速度制限を経験し、20代男性は約8人に1人がほぼ毎月速度制限となっている。速度制限になるユーザーがよく利用しているのは動画アプリ全般で、テザリングも使用頻度が高い傾向にあった。（2019/6/27）

28業種を対象に調査：
経済産業省が「平成30年特定サービス産業実態調査」の速報発表　従業者数と年間売上高、正社員比率ともにソフトウェア業がトップ
経済産業省が発表した「平成30年特定サービス産業実態調査」の速報結果によると、ソフトウェア業が、従業者数と年間売上高、正社員比率のいずれも最も高かった。パートやアルバイトの比率が高い業種は、映画館や学習塾、遊園地・テーマパークだった。（2019/6/21）

被害に遭いづらくなったが被害額は増加：
「オリンピックやGDPRの対策は？」　IDCが情報セキュリティ対策の実態を調査
IDC Japanが発表した情報セキュリティ対策の実態調査結果によると、過去1年間でセキュリティ被害に遭った企業は全体の14.2％。重大なセキュリティ被害に遭った企業は2018年からわずかに減ったが、1件当たりの被害額は増加傾向にあった。クラウドのセキュリティ対策は導入が進んでいる。（2019/6/14）

シーサイドライン逆走は「システム欠陥」　断線未検知、ブレーキ作動せず　同様事故に懸念も
横浜市の新交通システム「シーサイドライン」の新杉田駅で無人自動運転の車両が逆走、車止めに衝突して14人が重軽傷を負った事故は8日で発生から1週間。事故は運行制御の回路断線が原因との見方が強まり、システム欠陥も明らかになった。自動運転の路線は全国にあり、同様のトラブルが懸念される中、国は事故原因や実態調査を急ぐ。（2019/6/10）

従業員の負担は減らないとの声も：
残業時間の上限規制、「良くないと思う」企業が3割　特に多い業種は……
エン・ジャパンが企業の「時間外労働の上限規制」実態調査を発表した。上限規制を「良くないと思う」と応えた企業は、全体の約3割。最も多い業種では6割を超えた。（2019/6/7）

旅行中の公共Wi-Fi接続に注意――IBMが旅先でのセキュリティに警鐘
旅行者が多くが旅先で公共のWi-Fiに接続するといった危険性の高い行動を取り、自分の情報をリスクにさらしていることが、IBMの実態調査で分かった。（2019/5/31）

就活セクハラの現状：
20代男性の5人に1人は「就活中にセクハラ受けた」　セクハラする側に「認識の甘さ」
日本労働組合総連合会が「仕事の世界におけるハラスメントに関する実態調査2019」を発表した。就職活動中にセクハラを受けた人は男女問わずいるが、被害を受けた人の割合が最も高いのは20代男性だった。（2019/5/29）

6割が「仕事を続けられそう」と前向きだが：
2019年新入社員の悩み「相談相手がいない」が4割　ジャストシステム調査
ジャストシステムが実施した「新卒社員に関する実態調査2019年春」によると、男性は業務量、女性は人間関係に困っていることが明らかになった。入社して約1カ月の時点で、6割近くの人が今の仕事を続けられそうだと前向きな判断をしていた。（2019/5/29）

女子の約8割が「Instagram」を利用　LINEはメッセージと音声通話手段の主流に――東京工科大学の調査
東京工科大学は5月16日に新入生を対象にしたコミュニケーションツール実態調査の結果を発表。女子の約8割が「Instagram」を利用し、4年連続で拡大傾向に。連絡手段としては「LINE」が主流な一方、音声通話手段として「LINE通話」が「キャリア通話」を大きく上回った。（2019/5/17）

今日のリサーチ：
日本の消費者はサブスクリプションにどれだけ前向きか――Zuora調べ
Zuoraが実施した世界のサブスクリプションビジネスの実態調査です。（2019/5/16）

中高生の9割以上が勉強にスマホを活用　約7割が「勉強はかどる」
MMD研究所は、5月15日に「2019年5月　中高生の勉強時におけるスマートフォン利用実態調査」の結果を発表。中学生の91.4％、高校生の94.5％が勉強にスマホを活用し、中高生の約7割が「スマホで勉強がはかどるようになった」と回答。（2019/5/15）

今日のリサーチ：
越境EC担当者に聞く「始めたきっかけ」「現在の課題」「必要な英語力」など――イーベイ・ジャパン調査
越境ECビジネス経験3年以上の担当者に実施した「越境ECに関する実態調査」の結果です。（2019/5/15）

業務過多を指摘する声も：
有休取得の義務化、企業の課題は「人手不足」　しかし実際の対応は……
人材会社エン・ジャパンは有給休暇の取得義務化の実態調査を発表した。7割以上の企業が「良いと思う」と回答したが、人手不足や業務過多といった問題もあるようだ。企業はどんな対応をするつもりなのか。（2019/5/9）

今日のリサーチ：
Weibo（微博）フォロワー数、都道府県別1位は青森県――オーエス調べ
47都道府県の「Weibo（微博）」運用実態調査の結果です。（2019/4/25）

今日のリサーチ：
「キャッシュレス派」を自認する人は約4割、30代と60代の男性では過半数――JCB調査
JCBが毎年実施している「キャッシュレスとデビットカード利用意向に関する実態調査」の2019年版の結果です。（2019/4/16）

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工場ニュース：
工場設備の排熱実態調査報告書を公表、未利用熱の活用で省エネ化を促進
新エネルギー・産業技術総合開発機構と未利用熱エネルギー革新的活用技術研究組合は、15業種の工場設備の排熱実態調査報告書を公表した。この結果を基に、未利用熱の活用技術を産業分野へ適用させる方策を明らかにし、省エネ化を促進する。（2019/3/20）

今日のリサーチ：
アジア太平洋地域の中小企業における顧客サービスのトレンド――Genesys調査
アジア太平洋地域13カ国のビジネスおよびITの意思決定者400人を対象に行った実態調査です。（2019/3/18）

今日のリサーチ：
B2B企業の広告・販促施策、Web広告が中心に――東京アドエージェンシー調べ
東京アドエージェンシーは、B2B企業の広告活用実態調査を実施しました。（2019/3/14）

製造業IoT：
国内製造業のIoT活用、大手に易く中小に難し？
日本能率協会コンサルティングが「第4回ものづくりIoT実態調査」の調査結果を報告した。これまでの調査結果との比較から、IoTで現場の課題解決に取り組んでいる、あるいは取り組もうとしている企業は着実に増えているものの、企業規模別や業界別で差が広がりつつあるという。（2019/3/12）

スマホ疲れ年代1位は10代、理由の上位は「SNSや返事が面倒」「バッテリー消耗」――携帯市場のスマホ利用実態調査
携帯市場がスマートフォンの利用実態アンケート結果について発表。脱スマホを考えたことがあるユーザーは33％と前回調査より微増し、年代別では10代が約半数に。理由1位は「SNSの返信が面倒」、2位は「バッテリーの消耗」で、「個人情報漏洩」は4位となっている。（2019/2/19）

スマートスピーカー、普及してる？　してない？　実態は……　電通デジタル調べ
電通デジタルは、日本国内でのスマートスピーカーの利用実態調査の結果を発表した。（2019/2/18）

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ソーラーシェアリング入門（10）：
全国の実態調査で見えてきた、ソーラーシェアリングの現状と課題
農業の新しい収益源として注目が集まっている「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電事業）」について解説する本連載。今回は千葉大学らが実施したソーラーシェアリングに関する全国調査の結果から見えてきた、ソーラーシェアリングの現状と課題について考察する。（2019/2/12）

Amazonなどプラットフォーマーとの取引問題教えて――公取委、情報窓口開設
公正取引委員会は、政府が「デジタルプラットフォーマー」と呼ぶ、GoogleやAmazon、Facebook、Appleをはじめとした巨大IT企業の取引慣行についての実態調査を始める。その一環として、プラットフォーマーとの取引問題の情報を募る窓口を設置した。（2019/1/23）

転職希望は他業界の2倍：
ITエンジニアの6割が転職を希望、理由は給与の低さ
SHIFTが公開した「IT業界に勤める方の実態調査レポート」によると、ITエンジニアの多くが現在の職場環境や業務内容に満足していないことが分かった。最も多い理由が給与の低さだ。転職先の条件として「給与面において家族も賛成してくれるような会社」を挙げた割合が最も多かった。（2019/1/16）

子どもの7.3％、保護者の18％がフィッシング詐欺や架空請求などを経験　トレンドマイクロの実態調査
トレンドマイクロは、12月26日に「子どもと保護者のスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を発表。インターネット利用中に子供の7.3％、保護者の18％がサイバー犯罪のトラブルを経験しており、7割以上の家庭が子どもにセキュリティ教育を実施している。一方、SNSに投稿する写真のトラブルを知っている保護者はわずか約3割に留まった。（2018/12/26）

今日のリサーチ：
「お客さまの声」をうまく活用できていない企業が6割――日本能率協会総合研究所調べ
日本能率協会総合研究所は「第5回お客さま満足（CS）向上への取り組み実態調査」の結果を発表しました。（2018/12/25）

心の準備が重要：
アラフォー世代の35％は「親の介護の経験あり」　事前に準備しておくべきだったことは？
総合情報サイト「All About」を運営するオールアバウトは12月21日、親の介護に関する実態調査の結果を発表。44歳以下で自身の親の介護を始めることになった人は35％いた。（2018/12/21）

被害に遭った比率が過去最高に：
4割以上の組織が重大被害を経験、トレンドマイクロがセキュリティ実態調査
トレンドマイクロが実施した「法人組織におけるセキュリティ実態調査 2018年版」によると、セキュリティインシデントに起因した重大被害を経験した法人組織の割合は過去最高の42.3％に達した。インターネットに接続されていない環境での被害も増加傾向にある。（2018/12/20）

製造マネジメントニュース：
アジア拠点でハイクラス人材を採用できない日本企業、現地向け人事制度が課題
日本能率協会コンサルティングは、アジアの現地法人におけるHR機能の調査「アジア日系企業における人材マネジメント実態調査」を発表。日系企業の現地法人における中国、タイ、ベトナム3カ国の人材マネジメントそれぞれの状況と、比較を行った。（2018/12/18）

格安SIMの認知度は88.9％、スマホ決済利用は45.4％に　MMDのスマホ利用者実態調査
MMD研究所は、12月10日にコロプラのスマホ向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」で共同調査した「2018年版：スマートフォン利用者実態調査」の結果を発表。スマホを所有する15歳〜59歳の男女2718人を対象に、格安SIMの認知度やスマホ決済などについて回答を得た。（2018/12/10）

スマホの月額料金は「7000〜9000円」が最多、料金プランの見直し「経験あり」は54.8％
MMD研究所は、11月26日に「2018年11月　モバイルデバイスの利用料金実態調査」の結果を発表した。月額料金のスマホ最多は「7000〜9000円」、フィーチャーフォンは「1000〜3000円」で、「契約プランの内容も月々の料金も把握していない」と回答したのは3キャリアユーザーが14.6％、格安SIMユーザーは6.7％と差がみられた。（2018/11/26）

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