トレンドマイクロは、企業のシステム管理者を対象にサポート切れOSの利用状況をアンケートした。
トレンドマイクロは4月22日、企業でのレガシーOSの利用状況に関する調査結果を発表した。サポート切れOSを利用する企業の半数がウイルス感染を経験していることが分かった。
調査は今年3月にインターネットを通じて実施し、企業で情報システムを担当する412人から有効回答を得た。
ベンダーがサポートを終了したOSの利用について、「利用している」は42.2%、「利用していない」は39.3%、「不明」は18.5%だった。ウイルス対策ソフトの定義ファイルでは検出の難しい「未知のウイルス」に感染した経験は、サポート切れOSを利用する企業で50.6%、利用していない企業で24.7%だった。
サポート切れOSを利用することでのセキュリティ上の不安について、76.3%が「パッチが提供されないこと」、38.9%が「ウイルス感染の恐れ」、25.3%が「OSベンダーに質問できないこと」を挙げた。
同社は、インターネットやUSBメモリなどのリムーバブルメディア、持ち込みPCなどによって社内ネットワークにウイルスが侵入する恐れがあると指摘。ウイルス感染の兆候を迅速に発見できるよう、ネットワークレベルでレガシーOSのコンピュータをチェックする仕組みを構築することが望ましいとアドバイスしている。
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