マカフィー、仮想化環境に特化したセキュリティプラットフォームをリリース

第一弾として、仮想デスクトップと仮想サーバ向けのウイルス対策ソリューションを提供する。

[國谷武史，ITmedia]

　マカフィーは10月26日、仮想化環境に特化したセキュリティプラットフォーム「McAfee Management for Optimized Virtual Environments」（MOVE）を発表した。第一弾として、仮想デスクトップと仮想サーバ向けのウイルス対策ソリューションの2製品「MOVE Anti Virus for Virtual Desktops」および「MOVE Anti Virus for Virtual Servers」を提供する。

　MOVEは、仮想化環境におけるセキュリティ管理の最適化をテーマに開発された。仮想化環境では、物理マシン上で多数の仮想マシンを動作させるための効率性が求められる。個々の仮想マシンに物理マシンと同様の従来型のセキュリティ対策を適用すると、セキュリティ対策に割り当てるリソースが増えてしまうため、仮想化環境の効率性を高める上で課題になっていた。

　マカフィーによれば、MOVEでは専用マシンで個々の仮想マシンのセキュリティ対策を管理する方法を採用したという。VMwareおよびCitrixと共同検証を実施して、それぞれの仮想化プラットフォームに対応させた。ハイパーバイザー全体の状況に基づいて、セキュリティ管理の作業を効率的に行えるとしている。同社の統合管理プラットフォーム「ePo」や、最新のセキュリティ脅威に対応する技術基盤「GTI」と連携する。

　MOVE Anti Virus for Virtual DesktopsとMOVE Anti Virus for Virtual Serversは、ウイルススキャンによる仮想マシンのパフォーマンス低下を抑制できるのが特徴という。仮想マシンを実行するハイパーバイザー全体の負荷状態からスキャンの実施スケジュールを調整して行う。

　価格は、MOVE Anti Virus for Virtual Desktopsが1ライセンス当たり2520円（税込み、最低11ライセンス購入から、初年度サポート料込み）、MOVE Anti Virus for Virtual Serversが1ライセンス当たり5万400円となる。対応プラットフォームは仮想デスクトップがCitrix XenDesktopおよびVMware View、仮想サーバがCitrix XenServer 5.5およびVMware 4.0となっている。

　今後のMOVEのラインアップでは、アプリケーション制御やファイルの整合性監視、ファイアウォールなどを予定。またパートナー各社にオープンソースとしても提供する予定である。

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