6割以上の企業が「データ移行の回数が増えた」と回答 IDCのストレージ調査

データ量の爆発的な増加などによって、多くの企業が企業データの移行に躍起になっている。

[伏見学，ITmedia]

　IT調査会社のIDC Japanは5月18日、国内企業のストレージ利用実態に関する調査結果を発表した。データ量の増加やインフラ統合の加速化などによって、データ移行が課題になっていることが分かった。

　同調査は、2010年12月にWebアンケートにより実施、1052社から回答を得た。調査によると、2011年のストレージ投資に関する重点項目について、57.4％の企業が「データ量増大への対応」を挙げた。以下、「バックアップの効率化」（43.6％）、「セキュリティの強化」（30.4％）、「バックアップ統合」（17.5％）、「災害対策」（15.3％）と続いた。

　中でもデータ量の増大は、データ移行に取り組む多くの企業にとって課題となっている。調査によると、サーバやストレージの更新、データセンターの統合などに伴い、6割以上の企業が前年よりもデータ移行の回数が増えたものの、データ移行を実施した企業の3割が、管理者の作業時間、移行期間、予算の面で当初の計画をオーバーしたと回答している。

　ストレージの新技術に対するユーザー企業の評価はどうか。ストレージ仮想化（外部ストレージ仮想化、シン・プロビジョニング、ファイル仮想化）、デ・デュプリケーション、階層型ストレージなどについて、導入意向や導入後の評価を聞いたところ、「期待を大きく上回った」「期待を上回った」「おおむね期待通り」という回答が90％を超えた。

2011年のストレージ投資 トップ10（出典：IDC Japan）